研究課題/領域番号 |
09780051
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研究種目 |
奨励研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
体育学
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研究機関 | 国際武道大学 (1998) 慶応義塾大学 (1997) |
研究代表者 |
佐藤 正伸 国際武道大学, 体育学部, 講師 (20251720)
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研究期間 (年度) |
1997 – 1998
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研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1998年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1997年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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キーワード | 状況適応理論 / 組織科学 / スポーツ指導 / 競技スポーツ / 陸上競技 / 指導目的 |
研究概要 |
競技スポーツの指導者を対象とする研究は、これまでにも数多く積み重ねられてきた。それらにはいくつかの手法があるが、その1つに、実践の中から共通性や一般原則を導き出そうとする立場がある。本研究も、この見地に立ち、特に「リーダーシップの状況適応理論」の競技スポーツの指導者行動への援用を目指した。これは、「組織のリーダーは、その諸状況に適応して、自らの行動を変化させなければならない」とする発想であり、もちろん、競技スポーツの指導者行動もその範疇である。 筆者は、前年度の研究によって、スポーツにおける指導者行動の状況適応の一例を明らかにした。すなわち、全ての指導者がスポーツ活動に密接な職務を最重視しながらも、規模の大きいチームの指導者ほど、それ以外の職務を重要視する傾向があった。具体的には、チームの規模が大きくなるほど、指導者は「チームの組織活動」や「外部組織との連携」といった種の職務を重視する傾向を示した。 そこで本年度は、「チームの規模」以外の状況に目を向け、「競技者の成熟度」への適応を検討した。その結果、身体運動面の指導課題を重視する指導者の方が、精神心理面の指導課題を重視する指導者よりも、「チームの組織活動」や「外部組織との連携」といったスポーツ活動以外の職務遂行の頻度が高い傾向を明らかした。未熟、あるいは低レベルの競技者ほど精神心理面の補強が必要と考えられていることからして、指導者は「競技者の成熟度」という状況に合わせて、スポーツ活動以外の職務遂行の頻度を増やしていく必要があると示唆できた。 一連の研究は一元的な視点に立っていた。すなわち、主要な「状況」ごとに指導者の適応方法を検証するものであった。今後は、これらの状況を多元的に捉え、指導者の適応方法を明らかにしていかなければならない。
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