| 研究概要 |
公園などのレクリェーション地に対する需要行動は,一般に施設内容による魅力度を吸引力とし,居住地からの距離や時間距離を抵抗力として施設利用者を特定できることが多い。このため,施設の数や面積などの諸元値から施設変数を構成し,距離抵抗などをアクセシビリティ指標として重力モデルやポテンシャルモデルを構築することで地域内の居住ゾーンからの需要規模を把握できることが分かった。
しかしながら,実際の利用行動はそのときの利用目的により施設を選択するというものが多く,競合施設の存在や施設メニューの違いがその選択行動に大きく影響する。したがって,ロジットモデルやプロビットモデルを用いて利用者が複数の計画案や施設の選択肢集合から施設を選択する行動から需要予測する選択モデルを適用する方が,集計的なモデルより現実的であることが判明した。
また,便益評価については,実際の利用を想定した事業に対しては旅行費用法の適用により,施設利用に伴なう便益評価すなわち施設の利用価値での評価を上述のモデルから推計される利用者について行い,非利用価値を含まない便益だけで評価することが過大評価の危険性も少なく妥当であると考えられた。ただ,この場合,利用者の時間価値をどのように定義するかが重要である。一方,非利用に伴なう便益評価はCVMの適用により可能であるが,その手法上の性格から環境保全の必要性が極めて高い場合にのみ適用すべきであり,利用便益が大部分を占めるような事業に対しては上述の方法で評価することが妥当であると判断された。
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