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定量性を持ったパッチクランプRT−PCR法によるグルタミン酸受容体の発現量の解析

研究課題

研究課題/領域番号 09780763
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 神経・筋肉生理学
研究機関群馬大学

研究代表者

都筑 馨介  群馬大, 医学部, 講師 (60222139)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードパッチクランプ / RT-PCR / GluR2 / AMPA / グルタミン酸受容体 / 単一細胞
研究概要

ニューロンに何分子のmRNAが存在し、mRNAの多寡が細胞の機能とどのような関係を持つのかは細胞レベルでは明らかになっていない。RT-PCR法は、単一細胞レベルの極微量のmRNAを検出可能なレンジに増幅する。本研究では、ホールセルパッチクランプ法によって機能を同定されたニューロンに発現するAMPA型グルタミン酸受容体サブユニットmRNA(GluR1-R4)の定量化を試みる。これは、パッチ電極に回収されたmRNAに内部標準物質を加えることによって行う。
本年度は、内部標準物質となる変異GluR2 RNAを作製した。Heinemannより譲渡されたGluR2 cDNAを持つプラスミドベクターの2099番目のCをGとする点変異導入を行った。この変異導入により、内在するBsp1286I制限酵素部位はStul制限酵素部位に置き換わった。このプラスミド(R2(B/S)からRNAをin vitro合成し、それをAMPA受容体サブユニット遺伝子GluR1-R4 cRNAおよびラット脳RNAに加え、RT-PCRを行った。PCRのプライマーとしては、GluR2のBsp1286I部位、R2(B/S)のStuI部位を含む、GluR1-R4 mRNA由来の逆転写産物を同時に増幅するものを用いた。PCR産物量の定量化は、^<32>P標識したプライマーを用いて同時に増幅されたPCR産物をGluR1-R4ならびにR2(B/S)それぞれのサブユニットに特異的な制限酵素で消化後、電気泳動分離し各サブユニット由来の産物の^<32>P量を測定することによりなされた。スタート物質として100分子以上のRNAを用いた場合、これらサブユニットは等しい効率で増幅され、それぞれの量を定量的に測定することが可能であることが分かった。

報告書

(1件)
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Keisuke Tsuzuki: "Quantitative estimation of the amount of AMPA receptor subunir GluR2 mRNA exresecl in the kcbirty" Neurosci. Res.Suppl.21. s31- (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Keisuke Tsuzuki: "Analysis of Molecular basis of neuronal properties at a single cell level using the Patch-Clamp RT-PCR method" Jpn.J.Physiol.47-Suppl.2. SP23- (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 都筑馨介: "Patch Clamp PCR:神経細胞受容体のサブユニット構成の解析" 日本内分泌学会雑誌. 72・5. 741- (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 都筑馨介: "単一ニューロンのmRNA解析" 日本生理学雑誌. 59・7-8. 301-314 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Bruno Cauli: "Molecular and physiological diversity of cortical nonpyramidal cells" J.Neurosci. 17・10. 3894-3906 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 都筑馨介: "パッチクランプRT-PCR法" 神経生物学のための遺伝子導入発現研究法(吉川和明編)シュブリンガーフェアラーク東京, 162-172(183) (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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