教員の職能発達の促進要因に関する研究

• 研究課題/領域番号: 09871053
• 研究種目: 萌芽的研究
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 教育学
• 研究機関: 国立教育研究所
• 研究代表者: 佐藤 全 国立教育研究所, 教育経営研究部, 部長 (50004114)
• 研究分担者: 牛渡 淳 仙台白百合女子大学, 人間学部, 教授 (30151856) ; 坂野 慎二 国立教育研究所, 教育経営研究部, 主任研究官 (30235163) ; 木岡 一明 国立教育研究所, 教育経営研究部, 室長 (10186182)
• 研究期間 (年度): 1997 – 1998
• 研究課題ステータス: 完了 (1998年度)
• 配分額: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円); 1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円); 1997年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
• キーワード: 教員 / 職能発達 / 勤務校 / 校務分掌

研究概要

前年度に実施した「教員の職能発達に関する調査」の分析を継続した結果、次のことが判明した。
1) 各4項目から構成される7領域の資質・力量28項目のうち、教員にとって重要であると指摘する回答者が6割を越えるのは、「ホームルーム活動などを通じて学級集団全体の質の高まりを導く力量」(70%)、「学校の他の教職員と協調し、効果的な学校運営に貢献しようとする意欲」(65%)、「組織と運営の全体的な円滑化を図る力量」(63%)であり、学級経営と学校運営にかかわる組織化能力が重要視されているといえる。
2) 発達上の変化が顕著な職能項目は、「授業に関わる力量」領域と「学級経営に関わる力量」の領域に属する項目が多く、この2領域にかかわる職能発達上の変化の時期は経験5年目までに生起している。また、変化の契機として指摘率が高いのは、校務分掌経験と転任経験であり、それぞれ指摘率の高い「主任の経験」と「研究指定校への転任経験」は職能の上昇契機になっている場合が多い。
2 第二次調査の実施と結果データの入力
第一次調査の対象者の偏りを補正したり、回答者数を拡大するための第二次調査を二度にわたって実施し、あらたに232人の現職教員から回答を得ることができた。目下、教員として重要な資質・力量とその発達パターンについての回答結果を集計中である。