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ヘテロクムレン類のジエン不認識問題の解決-定説の打破-

研究課題

研究課題/領域番号 09874121
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 有機化学
研究機関埼玉大学

研究代表者

長谷川 登志夫  埼玉大学, 理学部, 助手 (00237976)

研究分担者 町口 孝久  埼玉大学, 理学部, 教授 (00008864)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1997年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードヘテロクムレン / ジエン / モニター / 認識 / ジフェニルケテン / 環状ジエン / 鎖状ジエン / 反応中間体 / NMRモニター
研究概要

「ヘテロクムレン類のジエン不認識問題の解決-定説の打破-」の研究課題のもと研究を2年間行ってきた。初年度においては,ヘテロクムレンとジエン類との反応について,低温から高温にいたるさまざまな温度でのNMRおよびIRの測定による詳細な反応過程のモニターを行った。このモニターによって,今まで認識されてきた[2+2]型の付加過程は,真の反応機構を示していないこと,別に真の反応の中間体(初期生成物)が存在することをつきとめることに成功した。さらに,これらのへテロクムレンとジエンの反応の様子は,環状ジエンと鎖状ジエンとの場合では全く異なったものであることも見い出した。本年度においては,このヘテロクムレンとジエン類との反応の全過程を明かにするため,反応に介在する中間体のすべての単離および構造決定を目指した。その結果,これらすべての中間体の構造を決定することに成功した。このようにして得られた実験結果および反応初期生成物の性質を詳細に検討した結果をもとに,反応機構についての詳細な検討を行なった。そして,ヘテロクムレンとジエンの反応において,今まで認識されてきた[2+2]型の付加過程は,真の反応機構を示していないこと,別に真の反応の中間体(初期生成物)が存在し,ヘテロクムレンはジエン類を認識していることが一般的であることをつきとめることができた。以上述べたように,本研究課題についての一つの解答を得ることができた。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] T.Machiguchi: "Ketene Recognizes Tropone Though Its Full 8π Conjugation" Proc.ISNA. 9. 22 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] T.Hasegawa: "Reaction of Tropothione with Ketene Involving the First [3,7]Sigmatropic Rearrangement" Proc.ISNA. 9. 23 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] K.Matsumoto: "Synthesis and Properties of Prophyrin-Iinkeol Indolizine" Heterocycles. 48. 861-864 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] T.Machiguchi: "The Problem of Non-recognition for Dienes in Ketene Reactions(A Big Fault in Ketene History and its Solution)" J. Synth. Org. Chem. Jpn.55. 56-64 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Hasegawa: "Reaction OF Tropothione with Ketene Involving the First [3,7] Sigmatropic Rearrangement" Proc. Isna. 9(in press). (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Machiguchi: "Ketenes Recognizes Tropone Through its Full 8π Conjugation" Proc. Isna. 9(in press). (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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