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オブジェクト指向による耐震解析システムに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 09875110
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 構造工学・地震工学
研究機関京都大学

研究代表者

家村 浩和  京都大学, 工学研究科, 教授 (10026362)

研究分担者 高橋 良和  京都大学, 工学研究科, 助手 (10283623)
五十嵐 晃  京都大学, 工学研究科, 助教授 (80263101)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1998年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1997年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードオブジェクト指向 / 構造解析 / モジュール化 / 構造物モジュール / 荷重モジュール / 基礎方程式モジュール / 応答解析モジュール / 基礎方程式オブジェクト
研究概要

本年度は、前年度実施した耐震解析システムのモデル化を改良するとともに、C++言語を用いて実装を行った。また実装されたクラスライブラリを用いて、種々の耐震に関する解析を実施し、その適用性に関する検討を行った。本研究で得られた主な知見は次の通りである。●酎震解析システムを3つのモジュール(構造物・荷重・基礎方程式)に分割し、これらモジュールを互いに関係付けることによりシステムを構築する手法を開発した。各モジュールおよびモジュール内部の各オブジェクトの独立性を高めた結果、保守性が高まるだけでなく複数の解析法に柔軟に対応できるシステムとなった。●本システムを実装し、免震橋脚や都市高速道路の地震応答解析、およびファイバーモデル解析法を用いた正負交番載荷解析など各種解析を行った。その結果、本研究で提案するモデル化手法によるシステムが柔軟かつ効果的に機能することが確認された。●本解析システムでは基礎方程式モジュールが重要な役割を持つ。本モジュールのメソッドが応答計算に要する時間の多くを占めることから、効率的に実装することが全体のパフォーマンスを改善することにつながる。●本解析システムによる演算時間は、従来手法による解析に比べて長くなる。これは本システムでは各モジュール間のメッセージ通信により解析が進んでいく形式であること、また分析結果にできるだけ忠実に実装したことが原因と考えられる。すなわち解析システムとして効率を重視する場合には、分析・実装だけでなくオブジェクト指向設計工程も同様に重視する必要がある。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Y.Takahashi,H.Iemura and et.al.: "Seismic Response of RC Bridge with Special Reference to the Effect of Bearings" Proc.of CONSEC '98. 2. 867-876 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 家村浩和・高橋良和ほか: "鋼製支承の破損が橋梁の地震時損傷モードに与える影響" 構造工学論文集. 44A. 659-666 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 家村浩和・高橋良和ほか: "中空断面RC高橋脚の耐震性能に関する載荷実験" 第10回日本地震工学シンポジウム論文集. 2105-2110 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 高橋良和: "Application of Object-Oriented Approach to Earthquake Engineering" Journal of Civil Engineering Information Processing System. 6. 271-278 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 家村浩和: "オブジェクト指向構造解析システムにおける構造物モジュールの構築" 土木情報システム論文集. 6. 119-126 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 高橋良和: "構造解析における構造物モデルのオブジェクト指向分析" 土木学会年次学術講演概要集. 共通セッション. 250-251 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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