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酸化的ストレス状態のインビボ評価のための放射性標識抗酸化剤の開発

研究課題

研究課題/領域番号 09877176
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 放射線科学
研究機関九州大学

研究代表者

前田 稔  九州大学, 薬学部, 教授 (70101178)

研究分担者 山本 文彦  九州大学, 薬学部, 助手 (40253471)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1997年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード脳 / 酸化ストレス / インビボ / フッ素18標識 / アスコルビン酸 / ラット / ヨウ素
研究概要

アスコルビン酸(AsA)のフッ素標識アナログである^<18>F-FAAの組織への取り込みと酸化ストレス状態との相関性を検討するために,ジエチルマレイン産(DEM)前投与により作成したグルタチオン(GSH)低下病態モデルラットにおける^<18>F-FAAの生体内動態を調べた。DEM前投与量が0,3.1,4.7,6.2mmol/kgとそれぞれ異なるモデルラットにおいては,投与量に依存してすべての組織でGSH含有量が下がったが,それと同様に^<18>F-FAAの取り込み(組織/血液比)の減少が認められた。 このことからGSH組織内濃度に依存して^<18>F-FAAの集積も変化していることが明らかとなった。DEM6.2mmol/kg投与群における^<18>F-FAA動態の経時的な変化を追跡すると,特に脳組織内の放射能は投与後60分で最大に達し,その後は血液と定常状態を示す傾向を認めた。これは投与した^<18>F-FAAが酸化型の化学形のままで細胞膜を自由に透過している結果ではないかと考えている。脳内には酸化的ストレスで生じたデヒドロAsAを還元型に戻すGSH濃度依存性の酵素的還元機構が存在し,GSH濃度の低下は組織内のAsA濃度を減少させることが知られていることから,その可能性の1つとして^<18>F-FAAもAsAのグルタチオン依存性還元反応を受けている事が示唆された。
さらにSPECTへの展開をも考慮に入れた標識核種を放射性ヨウ素に置き換える分子設計を行なった。AsAの2位水酸基にiodobenzyl基を有するヨウ素化アスコルビン酸(IAA)の合成に成功した。それは脂溶性の指標logP値が0.78でAsAとしてのインビトロ還元活性も60.1%を保持していることが明らかとなり,IAAが脳を標的としたインビボトレーサ分子として適していることが期待された。現在,その標識合成について検討中である。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] Masamichi Sasaki: "Education" International Journal of Japanese Sociology. 6. 135-146 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Chikio Hayashi: "What is data science?" Student. 2. 44-46 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 林文: "日本人の自然観-特定地域調査から-" INSS Journal. 4. 12-27 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Ryozo Yoshino: " A social quantum theory for the analysis of public opinion survey data" ISM research memorandum. 636. (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 林知己夫: "社会調査と数量化(増補版)-国際比較におけるデータの科学-" 岩波書店, (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 林文: "過渡期としての1950年代" 東京大学出版会, 250 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Kazue Yamaoka: "Data Sciencc,Claassifiation,and Related Methods" Spring-Veriag, (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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