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薬物副作用による歯肉増殖症におけるアポトーシス関連癌遺伝子の発現について

研究課題

研究課題/領域番号 09877401
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 矯正・小児・社会系歯学
研究機関東北大学

研究代表者

斎藤 恵一  東北大学, 歯学部, 助手 (00178477)

研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード歯肉増殖症 / bcl-2 / c-luyc / アポトーシス / 免疫組織化学 / bc1-2 / c-myc
研究概要

薬物副作用による歯肉増殖症の発症機構とアポトーシス関連癌遺伝子との関係について調べるために,ニフェジピンとフェニトインにより誘発された12例の増殖歯肉組織と5例の対照歯肉の上皮においてbcl-2,c-mycのそれぞれの遺伝子の発現について調べた。bcl-2の発現は,増殖歯肉12例中全例に,また対照歯肉でも5例中全例に認められた。しかし,増殖歯肉では基底細胞層と基底細胞層上方の上皮細胞の核に認められたのに対して,対照歯肉では基底細胞の核に限局した発現であった。bcl-2には細胞の最終分化とアポトーシスを阻害する作用のあることがわかっており;増殖歯肉上皮でのbcl-2の発現の増加により上皮細胞の最終分化が抑制され,また細胞の寿命が延長されているものと考えられる。一方,c-mycの発現は増殖歯肉12例中9例に基底細胞層と基底細胞層上方の上皮細胞の核に発現していたが、対象歯肉5例ではc-mycの発現がみられないか、または極めて弱いものであった。c-mycには上皮細胞の増殖を促進する作用がある一方で,アポトーシスを誘発する作用がある。そしてこのアポトーシス誘発作用がbcl-2により阻害されることが報告されている。したがって,bcl-2はc-mycがアポトーシスを引き起こすことなく,上皮細胞の増殖を促進するということを可能にしている。これらのことから,上皮細胞の最終分化とアポトーシスに対するbcl-2の阻害作用ならびにc-mycとbcl-2の相互作用による上皮細胞の増殖促進が,歯肉増殖症の肥厚上皮の形成や不全角化に関係していると考えられた。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 斎藤恵一、森士朗 他3名: "Phenytoin および Nifedipineにより誘発された歯肉増殖症についての免疫組織化学的研究" 口腔衛生学会雑誌. 47巻1号. 98-108 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 斎藤恵一 森士朗 坂本征三郎: "薬物副作用による歯肉増殖症について" 東京都歯科医師会雑誌. 46巻・8号. 407-414 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Keiichi Saito, Shiro Mori et al.: "Expression of p53 protein and Ki-67 antigen in gingival hyperplasia induced by nifedipine and phenytoin." J.Periodontology. in press.

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Keiichi Saito, Shiro Mori et al.: "Immunolocalization of c-myc and bcl-2 proto-oncogene products in gingival hyperplasia induced by nifedipine and phenytoin." J.Periodontology. in press.

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Naoko Tonda, Shiro Mori, Keiichi Saito, et al.: "Expression of p53, p21 Waf1/Cip1 MDM2, and Bcl-2 in orol lichea planus and leukoplakia : Quantitative and topographical studies." J.Dental Research. in press.

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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