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ビラジカル構造を持つDNA切断試剤の開発

研究課題

研究課題/領域番号 09878121
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 生物有機科学
研究機関九州大学

研究代表者

新海 征治  九州大学, 工学部, 教授 (20038045)

研究分担者 末永 光  福岡県工業技術センター, 生物食品研究所, 専門研究員
竹内 正之  九州大学, 工学部, 助手 (70264083)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1998年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1997年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワードビラジカル / DAN / 切断 / ボロン酸 / ピレン / DNA
研究概要

1-ピレニルボロン酸がDNAにインターカレートし,可視光照射下でラジカル機構でDNAの一本鎖を切断することをすでに見いだしている。そこで,エンジイン型抗がん抗生物質エスベラミシンの作用メカニズムと同様のビラジカル構造を可視光照射で生成すると期待される芳香族ジボロン酸の分子設計を行った。1-ピレニルボロン酸が可視光照射下でラジカル機構でDNAの一本鎖を切断することをすでに見いだしていることから,まずジボロン酸修飾ピレンの分子設計を行った。効率良くビラジカルを発生させるために対称的な位置にボロン酸を導入することを念頭におき,1位および6位にボロン酸を導入することにし、合成を行った。1,6-ピレニルボロン酸は,supercoilcddoublestrandcircularDNAplamidC0lEl(colDNA)に1-ピレニルボロン酸より強く結合した(Scatchardplotより求めた結合定数は, 1に対して1.6×10^6M^<-1>,l-ピレニルボロン酸に対して1.3×10^5M^<-1>)。次に水-アセトニトリル混合溶媒中において光による分解反応をコントロール実験として行ったところ,ピレンが65.3%の収率で生成した。colDNA(1×10^<-6>M)を含む水溶液中に化合物1(5×10^<-6>M)を加え30℃で光切断反応を種々の条件下で行ったところ以下のことが明かとなった。(1)暗所では全くDNA切断反応が進行しないこと、(2)光照射下ではFormIからFormIIあるいはFormIIIへと変換された、(3)一重項酸素トラップ剤であるNaN,は全く影響を与えない、(4)ラジカル阻害剤であるTEMPO存在下では、切断活性が39%に減少した。ただし、TEMPOは化合物の励起状態に影響を与えない、(5)ボロン酸と相互作用するD-frLuctose存在下では、反応が進行しない(これは錯形成に伴いボロン酸がボロネートアニオンに変換されるため)。以上の結果は、DNAの切断機構がラジカルメカニズムであることを示している。モノボロン酸化合物との比較から、化合物1は、FormIII/FormII比がモノボロン酸より大きく、ビラジカルメカニズムでDNAを切断することが示唆された。

報告書

(2件)
  • 1998 実績報告書
  • 1997 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 新海征治: "Pyrenylboronic acid as a novel entry for photochemical DNA clecvage:airadlcal-forming pyrane-1,6-diylboronitad mimics the cleauage mechanism of enedlyne antitumoy antibiotics" Journal of Chemical Sociery,Perkin Tramsaction 1. 1263-1267 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 新海征治: "Pyrenylboronic Acid as a Novel Entry for Photochemical DNA Cleavage" Tetrahedron Letters. 38・14. 2479-2482 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 新海征治: "Pyrenylboronic acids as a Novel Entry for Photochemical DNA Cleavage" Jounal of Chemical Society,Perkln Transaction 1. (印刷中).

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1997-04-01   更新日: 2016-04-21  

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