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アッバース朝宮廷の酔客達-ナディーム制度の成立過程と宮廷詩人の政治的役割の分析-

研究課題

研究課題/領域番号 09J09860
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 東洋史
研究機関東京大学

研究代表者

中野 さやか  東京大学, 大学院・人文社会系研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
800千円 (直接経費: 800千円)
2010年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2009年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
キーワードアッバース朝 / ナディーム / 飲酒 / イスラーム史 / 宮廷文人 / 詩人
研究概要

当研究では、ナディームと呼ばれる宮廷文人達を取り上げ、彼らの宮廷内部の活動を分析することで、アッバース朝宮廷の当時の在り方を明らかにすることを目的としている。今年度は、ナディーム達が活躍する場となった宮廷の酒宴を巡って、当時の法学者や文筆家達がそれぞれの立場を表明した写本類を、シリア・アラブ共和国のザーヒリーエ図書館にて調査した。ナディームとはもともと「飲み仲間」を意味するアラビア語であり、君主の酒宴に侍った詩人や歌手、道化などを指した。しかしアッバース朝宮廷で酒宴が慣例化すると、有力官僚などのカリフの側近達も酒宴に侍るようになり、「ナディーム」とはカリフの公私に亘る側近を意味するようになった。しかし飲酒はイスラームでは明確に禁止されている宗教的タブーである。その為、法学者や著名な文筆家達は、飲酒の合法化理論を宮廷に提出し、一方で禁酒の勧めを執筆した御用学者も存在した。これらの議論が提出された9世紀は、市井ではハンバル派の影響力増大により、飲酒を忌避する傾向が強まる一方で、宮廷では酒宴が慣例化し密室化していった時期である。宮廷の酒宴を巡る一連の議論は、当時の社会と宮廷との関わりを表す史料であり、平成23年度中に雑誌論文として投稿する予定である。また昨年度から続けてきたナディーム研究について、国内外の学会にて発表した。

報告書

(2件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2010 2009

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] A Study of the Abbasid Court Musicians Recorded in al-Aghani2010

    • 著者名/発表者名
      中野さやか
    • 学会等名
      Middle Eastern and Islamic Studies in Japan : the State of the Art
    • 発表場所
      Japan Center for Middle Eastern Studies at Beirut, Lebanon
    • 年月日
      2010-11-18
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] アッバース朝宮廷の酒宴とナディームについての考察2010

    • 著者名/発表者名
      中野さやか
    • 学会等名
      日本中東学会第26回大会
    • 発表場所
      中央大学多摩キャンパス
    • 年月日
      2010-05-09
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] The Role of Panegyrist-Poets in the Early Abbasid Society2009

    • 著者名/発表者名
      中野さやか
    • 学会等名
      Middle Eastern and Islamic Studies in Japan : the Stat and the Art
    • 発表場所
      Japan Center for Middle Eastern Studies at Beirut(レバノン ベイルート)
    • 年月日
      2009-11-12
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] アッバース朝宮廷の官僚選抜の基準としての修辞学balUghaと詩-マームーンからムタワッキルの治世を中心に-2009

    • 著者名/発表者名
      中野さやか
    • 学会等名
      日本オリエント学会第52回大会
    • 発表場所
      同志社大学今出川キャンパス
    • 年月日
      2009-10-11
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2024-03-26  

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