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高等教育における高度情報通信技術の活用

研究課題

研究課題/領域番号 10041048
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分海外学術
研究分野 教育工学
研究機関メディア教育開発センター

研究代表者

坂元 昂 (坂元 昴)  メディア教育開発センター, 所長 (00016338)

研究分担者 近藤 喜美夫  メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (40249925)
菊川 健  メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (80056001)
永岡 慶三  メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (90127382)
山田 恒夫  メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (70182540)
佐賀 啓男  メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (30196109)
小林 登志生  メディア教育開発センター, 研究開発部, 教授 (20186753)
研究期間 (年度) 1998 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
8,400千円 (直接経費: 8,400千円)
2000年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
1999年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
1998年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
キーワード情報通信技術 / 高等教育改革 / マルチメディア / 海外調査研究 / 授業改善 / 遠隔教育 / ヴァーチャルユニバーシティ / 教育の情報化 / マルチメディア利用 / 高度情報通信 / 高等教育 / 教育改革 / 国際比較 / 衛星通信 / インターネット
研究概要

高等教育における、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した新しい教育方法・教育形態の研究開発推進の必要性に関して、産・官・学のさまざまな分野で提案がなされてきた。こうした各界の論議をふまえ、本研究では、当該技術を利用した日本の高等教育のシステム、学習リソース、教授法の改革に資するべく、基礎的調査を実施した。
日本の高等教育改革を、衛星通信、インターネット、マルチメディア等の高度情報通信技術によって支援するため、欧米、アジア、大洋州における先進事例を調査研究した。次世代技術の教育利用に関する最新動向に加え、デジタルコンテンツの開発流通、ファカルティに対する情報化研修、学生に対する情報教育、情報化を推進するための学内外の支援機関について調査分析を行った。
成果として、世界における衛星通信利用、欧州の大学等における著作物デジタル化の権利処理、欧米における教育ソフトウエアの品質評価基準、欧米の障害児教育におけるメディア活用、日本における情報通信技術を活用した大学教育の改革、アメリカにおけるバーチャル・ユニバーシティの現状などのほか、北米・欧州・大洋州・アジアの各大学・機関における35の事例報告を得ることができた。本研究の成果は、研究成果報告書にまとめられたほか、ホームページを開設公開し、高等教育機関に対するサービスとして、すみやかな情報提供を図る計画で、すでにサーバー等の準備を完了した。本研究の成果は、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した日本の高等教育改革に資するものと期待される。

報告書

(4件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 坂元昂: "情報教育の現状と課題"科学教育研究. 23(3). 168-177 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Sakamoto, T.: "Educational Reform by Information and Communications Technology -Influences of ICT on Educational Improvement"Proceedings of ED-MEDIA 99. 1. 2-14 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Sakamoto, T.: "Feyten & NUtta(Eds), Virtual Instruction and Insights from an International Perspective. Libraries Unlimited"Use of Information Technology in Education : Present State and Future Prospects in Japan.. (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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