| 研究課題/領域番号 |
10044001
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
実験系心理学
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| 研究機関 | 旭川医科大学 (1999-2000)
北海道大学 (1998) |
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研究代表者 |
高橋 雅治 旭川医科大学, 医学部, 教授 (80183060)
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| 研究分担者 |
正高 信男 京都大学, 霊長類研究所, 助教授 (60192746)
伊藤 正人 大阪市立大学, 文学部, 教授 (70106334)
坂上 貴之 慶應義塾大学, 文学部, 教授 (90146720)
小田 亮 名古屋工業大学, 工学部, 助教授 (50303920)
KILLEEN P. アリゾナ州立大学, 心理学科, 教授
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
6,400千円 (直接経費: 6,400千円)
2000年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1999年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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| キーワード | 選択行動 / 不確実性 / 強化 / 報酬 / 老人 / 青年 / 時間割引 / 心理学 |
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| 研究概要 |
3年間の異文化比較研究により、以下の成果が得られた。
(1)日本、タイ、マダガスカルにおいて、遅延により報酬が価値が割り引かれる程度(時間割引率)が測定された。その結果、時間割引の程度は、報酬量が大きくなるほど小さくなること、タイおよびマダガスカルでは金銭報酬の割引率が日本よりも大きいこと、および、タイと日本で金銭報酬と食料報酬(お米)を比較した場合、日本では金銭報酬より食料報酬の方が割引率が大きくなるのに対し、タイでは食料報酬より金銭報酬の方が割引率が大きくなること等が示された。
次に、(2)報酬を他者と共有することにより報酬の価値が割り引かれる程度(共有割引率)を研究するための手法が開発され、日米の学生を被験者として分析された。その結果、共有する相手が家族や親戚である場合には割引率が小さくなること、日本の被験者はアメリカの被験者よりも大きな割引率を示すこと等が示された。
また、(3)不確実状況下での選択行動に関する研究が日本とインドネシアにおいて行われ、どちらの国の被験者においても確実性効果(選択肢間の確率の比を一定にしたまま確率の値を減少させると選択肢間の選好が変化する現象)が見られること、インドネシアの被験者の方がリスクの少ない選択肢をより多く選択すること等が示された。
さらに、(4)配偶者選択や子供数の選択などのより現実な選択行動に影響を及ぼす要因を解明するための探索的な研究が行われ、「親としての自我」を規定する指標の開発等の成果が得られた。
加えて、(5)海外の研究者を招き、上記の研究成果と問題点を検討するための研究会が行われ、今後これらの研究を発展させてゆくための詳細な方法が整理された。
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