| 研究課題/領域番号 |
10045004
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
黒沢 惟昭 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (90078288)
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| 研究分担者 |
坂井 俊樹 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10186992)
牧野 文夫 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70190337)
上野 和彦 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (80133114)
大森 直樹 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (50251567)
君塚 仁彦 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (00242230)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
7,100千円 (直接経費: 7,100千円)
2000年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1999年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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| キーワード | 教育改革 / 東北アジア / 中国東北 / 歴史認識 / 教育 / 東西貿易統制 / 南北統一 / 郷鎮企業 / 所得分布 |
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| 研究概要 |
「20世紀東北アジアにおける社会及び教育の変動と国際関係」をテーマに3年間にわたり研究を進めた結果、以下の成果が得られた。
まず第1に、東北アジア各国における教育改革の基本的方向が、日本、中国、韓国、朝鮮にそくして明らかになった。いずれも教育の量的拡大で一定の成果をあげてきた各国の教育政策は、それぞれ直面している問題は異なるものの、教育の質の保証を軸に教育政策の再編を迫られている事実が具体的に分析された。
第2に、東北アジア各国の教育改革の規定要因ともなった政治・経済の変動の特質が明らかになった。戦後東北アジアの政治・経済の変動が冷戦構造の強い影響を受けてきた事実、地域開発と経済協力に関して新たな動きがみられる事実、日中の企業のあり方の相違が地域経済にもたらす影響などが具体的に解明された。
第3に、東北アジアの新しい発展のためには、東北アジアにおける歴史認識の共有化が不可欠であり、その課題達成に各国の近代史研究・教育研究が果たしてきた役割と、今後の課題が具体的に明らかにされた。
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