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助数詞の獲得を支える言語的環境-日本語と中国語における母子相互交渉の比較II-

研究課題

研究課題/領域番号 10114204
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関千葉大学

研究代表者

仲 真紀子  千葉大学, 教育学部, 助教授 (00172255)

研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
800千円 (直接経費: 800千円)
1998年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード語彙獲得 / 母子相互交渉 / 対話 / 会話 / 日本語 / 中国語 / 異文化間比較 / 助数詞
研究概要

日本人幼児と母親の対話分析から、母親は子どもに対し(1)限られた種類の助数詞を、(2)高い頻度で用い、(3)幼児の言語レベルに応じた訂正フィードバックを行うことが明らかになっている。このような特徴は助数詞を有する他の言語(中国語)でも見られるのか。本年度は、北京市在住の中国人親子49組から収集した対話資料(1997年収集)を書き起こし、分析した。親-子(2、3、4歳)の対話と親-大人の対話において親が用いた助数詞の(1)種類、(2)頻度、(3)助数詞の獲得に寄与すると考えられる発話を調べたところ、以下の結果が得られた。(1)助数詞の種類:一般的な助数詞である「個」の割合は、対2歳児では6割、対3・4歳児では4割、対大人では3割であった。親は相手の言語レベルに応じて、助数詞の種類を変化させている。(2)助数詞の頻度:対大人での助数詞使用頻度は約7回だが、対2歳児ではその約3倍、対3歳児では約1.5倍である。子どもの年齢が低くなる程、発話の繰り返しが多くなり、そのために助数詞の頻度も増加する。(3)助数詞の使用を精緻化する発話: 「数+助数詞」の規則の獲得に寄与すると考えられる発話「幾+助数詞+名詞?」と「数字+什マ?」をカウントした。前者は年齢とともに減少し、後者は3、4歳でのみ見られる。親は子どもが助数詞を適切に用い、精緻化できるような文脈を提供しているといえよう。なお、資料中7組が父子であった。母・父の比較から、同じ家族であっても、子どもに供給される言語的環境は必ずしも同じではないことが示唆された。
以上、中国語の対話資料においても、養育者は幼児に対し、(1)限られた種類の助数詞を、(2)高い頻度で用い、(3)助数詞の使用や精緻化を促す発話を行っていることが明らかになった。養育者は幼児が晒される語彙に制約を与え、幼児が切り出しやすい形で語彙を提示し、幼児がその語量を定着させたり精緻化したりする場を保証しているといえよう。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] Naka,M.: "The acquisition of Japanese Numerical Classifiers of two-to four-year old children" Japanese Psychological Research. (発表予定・印刷中). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 仲 真紀子: "母子対話における助数詞の獲得-中国語(北京語)の場合-" 9年度科研費成果報告書「心の発達:認知的成長の機構」. 180-189 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 仲 真紀子: "助数詞の獲得に関わる認知的・環境的要因" 科研費. 重点領域研究(1) 認知・言語の成立. III. 132-139 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 仲 真紀子: "中国人2.3.4歳児と母親.および母親と大人他者との対話における中国語助数詞の使用" 日本教育心理学会 第40回総会発表論文集. 34 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 仲 真紀子: "1997年度教育心理学会シンポジウムの報告-「助数詞と名詞の語意獲得における内的諸原理の役割り」" 「心の発達」ニューズレター. 3. 28-35 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 仲 真紀子: "言語発達心理学(内田・秋田・進藤との共著)" 放送大学教育振興会, 241 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 仲 真紀子: "ことばの獲得(分担)(小嶋・鹿取.監)(桐谷 編)" ミネルヴァ書房, 263 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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