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酸化物系薄膜電極の湿式プロセッシングと高性能イオンセンシングデバイスへの応用

研究課題

研究課題/領域番号 10131256
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関九州工業大学

研究代表者

清水 陽一  九州工業大学, 工学部, 助教授 (20192114)

研究分担者 高瀬 聡子  九州工業大学, 工学部, 教務職員 (60239275)
研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1998年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード酸化物薄膜電極 / 湿式プロセッシング / イオンセンサ / ペロブスカイト型酸化物 / リン酸イオンセンサ / エレクトロクロミックデバイス / 過酸化水素センサ
研究概要

酸化物薄膜電極の合成法:(1)アセチルアセトナト錯体法、金属カルボン酸法により、ペロブスカイト型酸化物薄膜を500-600℃の低温合成できることがわかった。(2)電析法によりNiO,NIOOH,IrOx酸化物等を合成できることがわかった。
電流検出型リン酸イオンセンサ:(1)LaCoO_3薄膜電極を合成し、リン酸イオン(H_2PO_4^-,HPO_4^<2->)に対する電流検出型センサの検討を行ったところ、リン酸イオンを含む溶液中で高いアノード電極触媒活性を示し、しかもその電流値はリン酸イオン濃度に依存することがわかった。また、そのアノード電流変化を用いれば、電流検出型リン酸イオンセンサを構築できることがわかった。
エレクトロクロミズム型イオンセンサ:遷移金属系酸化物(Co_3O_4,NiO等)をゾル-ゲル法や電析法を用いてITO付き基板上に作製した酸化物薄膜電極が、リン酸イオンを含む溶液中でエレクトロクロミズムを示し、しかもその透過率変化がリン酸イオン濃度の対数に比例して変化することを見出した。Co_3O_4系電極は、1.0×10^<-6>〜1.0×10^<-2>MのHPO_4^2に対して光学変化を示し、応答時間も約50秒と良好なリン酸イオン応答を示すことを見出した。また、本素子は、NO_<3->やCl^-などに対する選択性も高く、全く新しいタイプのオプティカルリン酸イオンセンサとなることを見出した。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 清水陽一: "ペロブスカイト型酸化物系電極と固体高分子電解質を用いた過酸化水素" 電気学会E部門誌. 118-E・(1). 53-54 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Shimizu: "Electrochemical Phosphate-Ion Sensor Based on Carbon Electrocle Loacled with Perovskite-type Oxide" Bill.of the Kyushu Inst.of Tech.70. 43-46 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Shimizu: "Optical Phosphate-Ion Sensor Based on Electrochromism of Metal-Oxide Thin-Film Electrode" Tech.Digest of the 16th Sensor Symposium. 115-118 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 清水陽一: "エレクトロクロミックデバイスによるリン酸イオンセンシング" Chemical Sensors. 14・(4). 180-186 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Shimizu: "Optical Phosphate-Ion Sensor Based on Electrochromism of Metal-Oxide Thin-Film Electrode" Trans. of IEE Jpn.119-E・(5)(in press). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Shimizu: "An Opto-Electrochemical Phosphate-Ion Sensor Using a Cobalt-Oxide Thin-Film Electrode" Solid State Ionics. (in press). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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