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ヒトテロメア結合タンパク質TRFの分子認識機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 10152253
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関横浜市立大学

研究代表者

西村 善文  横浜市立大学, 大学院・総合理学研究科, 教授 (70107390)

研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードテロメア / DNA / TRF / テロメラーゼ / c-Myb / NMR / 構造生物学 / 立体構造
研究概要

ヒトテロメアはTTAGGG配列を繰り返した二重らせんDNA構造とこれに特異的に結合するhTRF1で構成されている。がん細胞等では両者の複合体の長さがテロメラーゼの酵素活性を負に制御している。今回ヒトテロメア結合タンパク質のhTRF1のDNA結合ドメインの立体構造をNMR法により決定した。hTRF1のDNA結合ドメインのアミノ酸配列は原がん遺伝子産物のC-MybのDNA結合ドメイン中に発見された52アミノ酸からなる3個のリピート構造の各々の配列と相同である。ペプチド合成した53アミノ酸のhTRF1のDNA結合ドメインは3本のαヘリックスを持ち2番目と3番目のαヘリックスでヘリックス・ターン・ヘリックス類似のモチーフを形成していた。3本のへリックスはトリプトファン、バリン、ロイシン、イソロイシン、フェニルアラニンで構成される疎水的なコアで安定化されていた。2番目のヘリックスと3番目のヘリックスでヘリックス・ターン・ヘリックス様モチーフを形成していたがターン部位の長さと3番目のへリックスの長さがhTRF1のDNA結合ドメインではc-Mybリピートよりも長かった。3番目のへリックスの長さはむしろホメオドメインの認識ヘリックスの長さに似ていた。
大腸菌発現系よりhTRF1のDNA結合ドメインを大量調製し15Nや13Cの安定同位体でラベルして各種3次元NMRの測定を行った。その結果DNA結合ドメイン単独でGGGTTA配列に特異的に結合することがわかった。DNAとの相互作用にフレキシブルなN末と3番目のへリックス領域が関与していることがNMRの解析の結果判った。その結果に基づきテロメアDNAとの複合体構造のモデルを構築をした。hTRF1のDNA結合ドメイン単独でGGGTTA配列を特異的に認識できることが判った。DNAの大きな溝でバリンがチミンを、アスパラギン酸がアデニンをアルギニンとリシンが各々グアニンを認識しDNAの小さな溝でアルギニンとリシンがアデニンを認識しているモデルが構築できた。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Mogi,T.: "Substitutions of conserved aromatic amino acid residues in sybunitl perturb the metal centers of the Escherichia coli bo-type ubiquinol oxidase." Biochemistry. 3. 1632-1639 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Nishikawa,T.: "Solution structure of the DNA-binding domain of human telomeric protein,hTRf1." Structure. 6. 1057-1065 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Katahira,M.: "Two metal-bindingsites in a lead ribozyme bound to competitively by pb and Mg.induced structural changes as revealed by NMR." Eur.J.Biochem.,. 255. 727-733 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Nagadoi,A.: "Solution structure of the transacti vation domain of ATF-2comprising a zinc finger-like subdomain and a flexiblesubdomain." J.Mol.Biol.,. 287. 593-607 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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