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アデノシンによる長期増強(LTP)発現の分子機構

研究課題

研究課題/領域番号 10155217
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関神戸大学

研究代表者

岡田 安弘  神戸大学, 医学部, 教授 (40073069)

研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1998年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワードアデノシン / 神経伝達 / 興奮作用 / アデノシン受容体 / 長期増強(LTP)様作用 / タンパクキナーゼ / GABA(γ-アミノ酪酸)
研究概要

我々は、アデノシンが神経伝達に対して抑制作用とともに興奮作用ももつこと、そしてこの興奮性作用が高頻度刺激で惹起される長期増強(LTP)現象に類似することを報告してきた。本研究においてはモルモット、ラット海馬、上丘の切片およびラットin vivo上丘を用い、アデノシンによるLTP様現象の発現機構に焦点をしぼり、その興奮性作用に(1)介在ニューロンとしてのGABA作動系の脱抑制が関与しているかどうか、(2)LTPと同様にNMDA受容体が関与しているか、(3)興奮の維持機構に蛋白キナーゼ系が関与しているか、(4)アデノシンの受容体が関与していればどのような受容体か、を明らかにしようとした。
〔GABA介在ニューロンの関与〕 GABA_A受容体アンタゴニストのピクロトキシンとアデノシンの相互作用、およびこれら二つの薬物に対する蛋白キナーゼ阻害薬の作用から、アデノシンによる興奮作用はGF109203の前処置で抑制されるが、ピクロトキシンでの興奮作用は抑制されないことから、アデノシンによるLTP様の興奮作用はGABA作動性回路の抑制によるものでなく、アデノシンの直接作用であることが明らかとなった。
〔NMDAアンタゴニスト、APV、MK801の効果〕 海馬、上丘で,APV(50μM)、MK801(1μM)の前処置でテタヌスによるLTP発現は抑制されるが、アデノシンの興奮作用は抑制されなかった。
〔蛋白キナーゼの関与〕 今回蛋白キナーゼCに特異的なGF109203の前処置で、アデノシンの興奮性効果が発現しなくなることから、この興奮性維持過程にPKCが関与している可能性が示された。
上丘切片およびin vivoラットの上丘におけるアデノシンの興奮作用について、A1およびA2アゴニスト、さらにA1、A2アンタゴニストを用いて検討した結果、興奮作用がA2受容体を介してなされている可能性が示された。
これらのことから海馬、上丘でみられるアデノシンのLTP様現象は、GABA作動性回路の抑制による結果でなく、またNMDAの活性化とは関係なく、アデノシンの直接作用であり、今後精細な研究は必要であるがおそらくアデノシンA2受容体を活性化し、何らかの経路を介してLTP維持機構と共通性をもったPKC系に収斂してLTP様現象を惹起する可能性が示された。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] T.Yamada: "The effects of simulated ischemia on the levels of adenosine and its metabolites in slices of cerebellum,superior colliculus and hippocampus in the guinea pig-in vitro study" Brain Research. 787. 220-225 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] T.Kobayashi: "The levels of adenosine and its metabolites in the guinea pig and rat brain during complete ischemia-in vivo study" Brain Research. 787. 211-219 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Okada: "Excitatory effects of adenosine are not mediated by inhibition of GABAergic system in slices of superior colliculus and hippocampusfrom guinea pig" Neuroscience Letters. (in press). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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