• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

ヒトデ卵母細胞の1-メチルアデニン情報伝達系

研究課題

研究課題/領域番号 10160207
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関お茶の水女子大学

研究代表者

千葉 和義  お茶の水女子大学, 理学部, 助教授 (70222130)

研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1998年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードヒトデ / 卵成熟 / リン酸化 / Cell free / PI3 / ワートマニン / セリンキナーゼ
研究概要

【目的】ヒトデ卵減数分裂再開機構を解明するために、これまでに2つの実験系を確立してきた。すなわち、(1)in vitroにおける卵核胞崩壊を再現するcell free系と、(2)in vivoにおけるプロテアソーム活性の定量法、である。これらの手法を用い、in vitro、in vivo両面から、減数分裂再開の初期過程を明らかにすることを、本研究の目的とする。【経過】第一減数分裂の中期において、EGTA、グリシン、Hepesを基本組成としたpH7.0のバッファを用いたcell free系を作成したところ、第一減数分裂の終期を再現するサイクリンBの分解が観察できた。しかし分解に要する時間がin vivoに比べ長く、分解後サイクリンは再合成されなかった。一方、蛍光基質Suc-Phe-Leu-Arg-ACMSを用いて、in vivoにおけるプロテアソーム活性を求めたところ、第一減数分裂中期での受精時に活性化されることが明らかになった。【成果】減数分裂再開から徐々にプロテアソームは活性化するので、受精時における活性化をより顕著に観測できる系としてタコノマクラ卵も併用し、実験を行った。受精によって、細胞内のpHは7.2から7.5に上昇する。そこでpH7.5のバッファをマイクロインジェクションして細胞内pHの上昇を引き起こしたところ、受精なしでプロテアソームの活性は上昇した。このときEGTAを同時にマイクロインジェクションして、細胞内のカルシウム上昇を抑えても、プロテアソームの活性化は起こった。また、ヒトデ卵においても、受精後のプロテアソームの活性上昇はカルシウムに依存しないことが明らかになった。したがって、受精時には、細胞内pHの上昇が起こり、プロテアソーム活性が上昇すると考えられる。大変興味深いことに、cell free系においても、使用するバッファのpHを上昇させると、サイクリン分解が促進されることが明らかになった。このことは、プロテアソーム活性が細胞内pHに依存して制御されている可能性を示唆する。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Chiba,K.: "Bioluminescence in the tunic of the colonial ascidian,Claveline miniata: Identification of luminous cells in vitro." J.Exp.Zool.281. 546-553 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Chiba,K.: "Induction of germinal vesicle breakdown in a cell-free preparation from starfish oocytes." Dev.Biol.205. 217-223 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Nakano,T.: "G-protein βγsubunit-dependent phosphorylation of 62 -kDa protein in early signaling pathway of starfish oocyte maturation induced by 1-methyladenine." Dev.Biol.(in press). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Chiba,K.: "Activation of the proteasomes of sand dollar eggs at fertilization depends on the intracellular pH rise." Dev.Biol.(in press). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

URL: 

公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi