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クロマチン構造を介した転写調節機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 10173226
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関国立遺伝学研究所

研究代表者

太田 力  国立遺伝学研究所, 細胞遺伝研究系, 助手 (10290892)

研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1998年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードクロマチン構造 / 転写 / SWI蛋白質複合体 / 核マトリックス
研究概要

1. 研究目的:
真核生物のゲノムDNAは生体内では、ヒストンと結合しクロマチン構造をとっている。従って、多くの生体反応は以下の2つのステップを経て行われると思われる。(1)まず、高度に折り畳まれたクロマチンが開く。(2)次に、生体反応開始蛋白か開いたクロマチンDNAを認識し、作動する。従来の生体反応の研究は(2)のステップに関するものがほとんどで、このステップについては膨大なデータが蓄積しつつある。一方、(1)のステップに関する研究はDNAase超感受性領域の検索といった研究しかなされておらず、(2)のステップの研究に比べて非常に遅れている。真核生物の生体反応調節機構を解明する上で(1)の研究は(2)の研究同様に非常に重要と思われる。
近年、酵母を用いた遺伝学的解析から上記2つの転写反応ステップに関与するSWI遺伝子が同定された。
そこで、本研究はクロマチン構造を介した転写制御機構を生化学の手法を用いて解明することを目的とした。
2. 研究成果:
ヒトSWI蛋白質の1つのサブユニット(SWI2)の抗体を作成し、western法をアッセイ系に用いてHeLa細胞からスモールスケールでヒトSWI蛋白質の精製を行い、約80%精製のヒトSWI蛋白質複合体画分を得た。In vitroクロマチンDNA再構成系を用いて、精製したヒトSWI蛋白質複合体がクロマチン構造がもたらす転写抑制効果を解除する機能を持つことが明らかになった。
また、ヒトSWI蛋白質複合体のクロマチン構造がもたらす転写抑制効果を解除する機能にはコファクターが必要であることも明らかになった。更に、ヒトSWI蛋白質複合体は核マトリックスと結合することも明らかになった。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Usui,T: "Complex formation and functional versaltility of Mre11 of budding yeast in recombination" Cell. 95. 705-716 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Kobayashi,M: "DNA supercoiling factor localyzes to puffs on polytene vhromosomes in Drosophila" Mol.Cell.Biol. 18. 6737-6744 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Lin,Y: "The HBV X protein is a cofactor of activated transcription that modulates the transcription machinery and disal binding activators" J.Biol.Chem. 273. 27097-27103 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Okamoto,T: "Analysis of the role of TFIIE in transcriptional regulation through structure-function studies of TFIIEb" J.Biol.Chem. 273. 19866-19876 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Shinohara,A: "Yeast Rad52-dependent homologous recombination involved an interaction with a single-stranded DNA binding protein,RPA" Genes to Cells. 3. 145-156 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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