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遺伝性筋萎縮性側索硬化症の運動ニューロン死発生機構とその防御

研究課題

研究課題/領域番号 10176204
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
研究機関岡山大学

研究代表者

阿部 康二  岡山大学, 医学部, 教授 (20212540)

研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1998年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードALS / SOD / トランスジェニックマウス
研究概要

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は、今日までその原因が充分には明らかにされていない進行性難治性筋疾患ある。ALS発症者の5-10%は遺伝性で(FALS)、1993年には細胞質内の活性酸素消去機構であるCu/ZnSOD(superoxide dismutase)遺伝子に点突然変異が見い出されてきて、これが一部のFALSの原因遺伝子であることが強く推定されるに至った。
すでに以前の研究により日本人の家系を用いた予備的な研究によって2家系のCu/ZnSOD遺伝子に、症状の進行が極めて遅いなどの際立った臨床的特徴を持った新しい遺伝子変異(点突然変異)を見い出して報告している(H46R変異)。さらに本年度の研究により、もう5家系においても、白人家系にはまだ報告のないCu/ZnSOD遺伝子の5つの異なった異常を見い出した。異なった遺伝子変異は、それぞれに特徴的な臨床所見を示しており遺伝子変異と臨床的特徴の関連が注目される。さらにCu/ZnSOD遺伝子変異による蛋白チロシン残基のニトロ化が運動ニューロン死のメカニズムに深く関与していることを明らかにし、変異SOD導入マウスにおいて筋肉に大腸菌LacZ遺伝子を発現させることに成功したことは、本病の原因解明と治療法確立の足掛りとなり、本年度の当初目的は達成できたものと考えられる。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Nagai et al.: "Identification of alternative splicing of GLT-1 mRNA in the spinal cord of ALS patients." Neurosci.Lett.244. 165-168 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Hayashi et al.: "Apoptosis of motor neurons with inductions of caspases in the spinal cord after ischemia." Stroke. 29. 1007-1013 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Kitagawa et al.: "Reduction of iscaemic brain injury by topical application of GDNF after permanent MCAD in rats." Stroke. 29. 1417-1422 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Morita et al.: "A novel mutation Asp 90Val in the SOD1 gene associated with Japaneese FALS." Eur.J.Neural. 5. 389-392 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Abe et al.: "Teuporal profile of adenovirus-mediated E.coli Lac Z gene expression in normal and postichemic gerbil hippocampus and veutricle" Neural.Res.20. 689-696 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Warita et al.: "Selective impairment of fart antegrade axonel transport in the peripheral nerves of presym promatic fransgonic mice with aG53A mustant SOP1" Brain Res.(in press). (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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