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細胞死(アポトーシス)誘導分子をターゲットとしたAIDS発症抑制

研究課題

研究課題/領域番号 10180228
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関順天堂大学

研究代表者

奥村 康  順天堂大学, 医学部, 教授 (50009700)

研究分担者 中田 元巳  住友電工(株), バイオメディカル研究部, 主査
吉野 公一郎  鐘紡(株), 薬品探索研究所, 生物系第5グループ長
八木田 秀雄  順天堂大学, 医学部, 助教授 (30182306)
研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1998年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワードHIV / AIDS / アポトーシス / Fas / FasL / マトリックスメタロプロテアーゼ / SIV感染カニクイサル
研究概要

細胞死を誘導する細胞表面レセプターであるFasとそのリガンドであるFasリガンド(FasL)によりAIDS発症時におけるリンパ球減少が生じる可能性が示唆されている。また、昨年度までに我々はII型細胞表面膜蛋白質であるFasLがマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)によって切断され,可溶型FasLとして遊離されることを見いだした。その後,切断された可溶型FasLが活性化リンパ球細胞にアポトーシスを引き起こす能力を有するとが判明したが,病態との関連については不明のままであった。本研究において,我々はクローニングしたサルFasLの遺伝子配列を元にrcombinat FasLを作成し、可溶型サルFasLの定量システムを樹立した。また、このシステムを用いてSIV感染後のサルにおける末梢血中の可溶型FasL量をモニターした結果,ウイルス量(p40)のピーク前後で可溶型FasL量も増加することが判明した。さらに,SIV感染カニクイサルにヒドロキサム酸型MMP阻害剤(KBR8301)を投与したところ末梢血中の可溶型FasL量が低下することが確認された。SIV感染に伴うCD4^+リンパ球の減少はMMP阻害剤の投与により回復されることが判明したがその効果は一過性であった。また,この時,p27量は逆にMMP阻害剤の投与により上昇することが明らかとなった。以上の結果はMMP阻害剤の投与により可溶型FasLの遊離が抑制された結果,CD4^+リンパ球のアポトーシスが抑制された可能性を示唆する。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Kawamura,T.: "Critical role of NK1_+ T cells in IL-12-induced immune responses in vivo." J.Immunol.160. 16-19 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Seino,K.: "Transplantation of CD95 ligand-expressing grafts." Transplant.64. 1050-1054 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Nakano,H.: "Differential regulation of IκB kinase α and β by two upstream kinases,NF-κB-inducing kinase and mitogen-activated protein kinase/ERK kinase kinase-1." Proc.Natl.Acad.Sci.USA. 95. 3537-3542 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Hattori,K.: "Differential effects of anti-Fas ligand and anti-tumor necrosis factor α antibodies on acute Graft-Versus-Host disease pathologies." Blood. 91. 4051-4055 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Seino,K.: "Chemotacric activity of soluble Fas ligand against phagocytes." J.Immunol.161. 4484-4488 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2018-03-28  

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