| 研究課題/領域番号 |
10410033
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
小林 正幸 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (70272622)
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| 研究分担者 |
野呂 文行 明星大学, 人文学部, 講師 (30272149)
和田 正人 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (40302905)
新藤 茂 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (90134767)
仲田 洋子 目白大学, 人間社会学部, 助手
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2000年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1999年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1998年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
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| キーワード | 不登校 / インターネット / 電子メール / 相談 / カウンセリング / ホームページ / 登校拒否 / 児童・生徒 / 臨床心理 / 児童生徒 |
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| 研究概要 |
1998年から1年間かけて相談システムを完成し、1999年か1月から2年間ホームを開設し、掲示板による情報交換と教育相談に関する情報提供を行い、併せて電子ページに着信した電子メールによる相談に回答した。
研究は大きく4部に分かれている。第1部では、電子通信メディアを媒介とするカウンセリング活動について、大局を展望した。これを受ける形で、不登校問題に電子メールや掲示板などのインターネットによる支援の意義と可能性について展開を行った。
第2部では、電子掲示板を用いた支援結果について、発言内容から電子掲示板利用者の特徴を導き出した。また、電子掲示板の管理・運営に関連して、その意義と限界などの特徴をKJ法を用いて明らかにした。
第3部では、1年間で新規に受理した261例のべ846件の電子メールによる教育相談に関して、チェックリストを用いて全てを分析した。その結果、相談者の特徴として、父親の参加、思春期から青年期にかけての女子不登校児の利用が大きいことなどを始め、各種の特徴を明らかにした。
最後に、第4部では、電子メール相談の事例を、保護者支援、不登校児支援、教育関係者支援で、いずれも成功裡に終わったものを提示し、その効果について示した。それを踏まえた上で、電子メール相談における相談の特性を、その利点と欠点、限界について論考した。
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