| 研究課題/領域番号 |
10410042
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
橋元 良明 東京大学, 社会情報研究所, 教授 (50164801)
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| 研究分担者 |
是永 論 立教大学, 社会学部, 助教授 (50275468)
石井 健一 筑波大学, 社会工学系, 講師 (90193250)
森 康俊 東京大学, 社会情報研究所, 助手 (00313065)
辻 大介 東京大学, 社会情報研究所, 助手 (50292785)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
11,900千円 (直接経費: 11,900千円)
2000年度: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
1999年度: 3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
1998年度: 5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
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| キーワード | コミュニケーション行動 / 情報環境 / メディア / インターネット / 携帯電話 / 社会調査 / 文字メッセージ / 情報行動 / 通信メディア / コミュニケーション |
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| 研究概要 |
激変する情報環境下におけるコミュニケーション行動、情報行動の変化をさぐるために平成10年-12年度、我々は以下の三つの社会調査を実施した。
[1]携帯電話利用を中心とするコミュニケーション行動調査
[2]2000年日本人のインターネット利用調査
[3]首都圏若年層のコミュニケーション行動に関する調査
[1]は首都圏30kmの住民の中から無作為抽出し、携帯電話の利用を中心にコミュニケーション行動の実態を探ろうとしたものである。調査の結果、1999年2月時点で携帯電話ないしPHSの利用者は(1)調査対象の63.8%にも達する、(2)男性の方が女性より利用率が高い(71.5%対54.4%)、(3)年代別の利用率では、20代で76.5%、以下30代64.2%、10代61.3%の順、等が明らかになった。また、(4)携帯電話・PHSの所有者は非所有者に比べ、友人と深いつきあいを好み、自己開示的・社交的で流行に敏感、(5)女性の方が私用で使う割合が多く、また平均通話時間が長い、(6)文字通信機能を利用している人は全体の24%であるが、10代に限っては74%に達する、等のことが明らかになった。
[2]に関しては、「日本人の情報行動調査」と連動させ、インターネット利用者(N=271)について調査したものである(2000年3月)。分析の結果、日本人のインターネット利用に関して、(1)女性より男性、20代、高学歴、高収入、従業員規模の大きい企業勤務者、人口規模の大きい地域の住民、関東在住者の利用率が高い、(2)89%がパソコンを通して利用しているが20代では携帯電話による利用者も多い、(3)自宅利用開始はここ1年で急増、(4)インターネット利用開始後、34%がテレビ視聴時間が減り、36%が睡眠時間が減ったと答えている、(5)オンラインショッピングの利用率は21%で「本・雑誌」の購入が多い、(6)6割の人が個人情報の遺漏を心配している、等のことが明らかになった。
[3]に関しては、2000年11月時点で(1)首都圏(東京50km圏)15-39歳の男女の61%がインターネットを利用、(2)8割が自宅4割が職場で利用(複数回答)、(3)携帯電話・PHSの利用率は78%、(4)そのうちiモードなどの情報サービスの利用者は50%、(5)携帯・PHSによる文字メッセージやEメールの利用率は全体の58%、携帯・PHS利用者の74%、(6)文字通信の利用者は1週間あたり平均10通受信し10通送信、(7)文字通信の相手で最も多いのは「ふだんよく会う友人」で仲間うちが多く、メールの交換でさらに会う回数が増加、等のことが明らかになった。
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