配分額 *注記 |
10,100千円 (直接経費: 10,100千円)
2001年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
2000年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
1999年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
1998年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
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研究概要 |
これまでわが国では鉄筋コンクリート構造の重ね継手に関して厳しい制約を設けてきた。これは,重ね継手における破壊が脆性的であり,急激な耐力低下をともなうことが多いからでる。しかし,建設業界の労働力不足,プレハブ化工法など施工の合理化を考えると,精度のよい重ね継手設計法の開発が望まれている。本研究では,全数重ね継手の実験と解析を行った。実験パラメータは,主筋の直径(17mm,35mm,52mm),横補強筋の有無,および主筋のふし形状である。試験体はすべて主筋の直径に比例した形状にすることによって,寸法効果の影響が明確になるようにした。横補強筋がない場合には主筋直径の-0.3乗程度の寸法効果が観察された。横補強筋があり,主筋のふし高さとふし間隔の比が大きい場合には,付着強度が高くなり,破壊が脆性的になることがわかった。このときの寸法効果は主筋直径の-0.2乗程度であった。ふし前面コンクリートにおける圧縮破壊が卓越するような寸着破壊では寸法効果が小さく,主筋周辺のコンクリートが引張破壊するような付着破壊では寸法効果が大きくなるという結果が得られた。これらの傾向は,破壊力学を考慮した有限要素解析でも観察された。実験および解析の結果をもとに,横補強筋の有無,主筋のふし形状および寸法効果を考慮した全数重ね継手の強度算定式を導いた。この算定式は,国内外の既往の実験結果とも良好な適合性を示し,信頼性の高いものであることが判明した。
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