研究課題/領域番号 |
10450228
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
都市計画・建築計画
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研究機関 | 大阪工業大学 |
研究代表者 |
寺内 信 大阪工業大学, 工学部, 教授 (00079518)
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研究分担者 |
佐藤 圭二 中部大学, 工学部, 教授 (90090175)
山本 剛郎 関西学院大学, 社会学部, 教授 (90068742)
安田 孝 摂南大学, 工学部, 教授 (60029220)
馬場 昌子 関西大学, 工学部, 専任講師 (20067739)
西島 芳子 高知大学, 教育学部, 教授 (60036655)
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研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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配分額 *注記 |
5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
2000年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1999年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
1998年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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キーワード | 都心周辺部 / 長屋 / テラスハウス / コミュニティ / 高齢者住宅 / 居住地更新 / 建築規制 / 日英比較 / 更新制度 / 高齢者政策 / 居住地再生事業 / テラス ハウス |
研究概要 |
近代産業都市の住宅地形成を日本の長屋建住宅とイギリスのテラスハウスの比較研究として実施した。日本では大阪と名古屋の都心周辺部における長屋建住宅地の形成過程と第2次世界大戦後の変容、消失実態を明らかにした。イギリスではリバプール、バーミンガム、リーズを主として、テラスハウス地区の形成過程、戦後の改善過程、改善主体や改善手法について考察した。また、老朽住宅の建て替えや、居住者の高齢化に伴う高齢者居住対策の活動について、およびバーミンガムにおける居住者分布のパターンについて分析している。 日本の長屋建て住宅は19世紀末からの近代産業都市建設の過程で、庶民住宅として供給されたが、第2次大戦後は社会経済的争件の欠落により減少した。一時的に非木造テラスハウスとしての普及が試みられたが、成功しなかった。都心居住の再生が推進されつつある今日では、新たな再建の方法とルールが必要とされている。 イギリスでも戦後の住宅建設では増加していないが、1960年代以降の居住地改善活動によって、改善・維持がすすめられた。その過程で重要な役割を果たしたのがハウジング・アソシエーションである。しかし多様な主体による居住地再生活動にもかかわらず、テラスハウスの高齢者・障書者対応の改造は進展せず、新たな改修方法の開発と実験が必要と考えられる。
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