| 研究課題/領域番号 |
10470110
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
竹本 泰一郎 長崎大学, 医学部, 教授 (60010005)
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| 研究分担者 |
千住 秀明 長崎大学, 医学部, 教授 (30179361)
太田 保之 長崎大学, 医学部, 教授 (50108304)
中根 允文 長崎大学, 医学部, 教授 (80039833)
青柳 潔 長崎大学, 医学部, 助教授 (80295071)
和泉 喬 長崎女子短期大学, 教授 (20039556)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2001
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| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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| 配分額 *注記 |
11,900千円 (直接経費: 11,900千円)
2001年度: 3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2000年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
1999年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1998年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
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| キーワード | 噴火災害 / 雲仙普賢岳 / 後影響 / 人口 / 死亡率 / 喘息 / 人類生態学 / 危機管理 / メンタルヘルス / PTSD / 呼吸機能 / 睡眠 / 人口変動 / 家族機能 / 呼吸器疾患 / 一般健康調査票 / 外傷後ストレス症候群 / 移住 |
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| 研究概要 |
1.雲仙普賢岳火山噴火終焉後の地域人口の回復について:雲仙普賢岳噴火災害の被災地(島原市、深江町)が1995年の噴火終焉後どのように人口が回復したかを検討した。人口総数でみると、島原市では噴火によって1990年から1995年にかけて9%減少し、噴火の終焉後も人口は回復せず、2000年においても引き続き減少して噴火災害開始時(1990年)より11%減となっている。一方、深江町では噴火終焉時(1995年)には1990年より6.5%減少したが、その後人口は回復し2000年国勢調査では1990年時の96.8%まで回復している。これらの差異には島原市が市南部を中心とした全市的な災害であったのに対し深江町では北部に限局した災害であったという災害の地理的広がりの差異とともに、宅地開発、営農の転換など地域振興への対応が要因としてあげられよう。
2.喘息の罹患頻度と重症化に対する影響について:1994年に行った島原市内の6小学校児童での喘息罹患についての調査を更に詳細に検討した。多重ロジスティック分析の結果では、喘息の有病率や増悪割合がアレルギー状態の既・家族歴とともに噴火災害、特に避難と家族メンバーの離散が有意に影響していることが示された。
3.噴火災害と避難による心的外傷後ストレス障害(PTSD)発生について30項目一般健康調査(GHQ-30)を用いて噴火当時の仮設住宅居住の被災者について追跡調査を行った。噴火時にGHQが高得点であったグループは噴火終焉後においても高得点であった。
4.噴火災害など自然災害では地域社会が崩壊することが大きな問題である。被災者に対して継続的な保健・医療・福祉サービスを行うためにも、地域社会の再組織・再建が不可欠である。
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