| 研究分担者 |
小川 正賢 広島大学, 高等教育開発センター, 教授 (80143139)
橋本 健夫 長崎大学, 教育学部, 副学長 (00112368)
遠西 昭寿 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (20135396)
野上 智行 神戸大学, 学長 (80127688)
大高 泉 筑波大学, 教育学系, 教授 (70176907)
吉田 淳 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (90115668)
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| 配分額 *注記 |
6,900千円 (直接経費: 6,900千円)
2000年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1999年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1998年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
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| 研究概要 |
1 理科の教育課程を考えるに当たり検討すべき諸条件を整理した。
(1)わが国は科学・技術立国を維持していくためには理科重視策が必要である。社会においては,例えば日本経済同友会は「創造的科学技術開発を担う人材育成」を要請しており,それに対応していかなければならない。(2)欧米のみならずアジアの諸国も理科教育重視の政策を採っている。(3)現代社会における科学の役割を評価発展させる科学論が必要である。(4)技術教育,情報教育,環境教育との関わりをいかに持っていくべきか。(5)国際数学・理科教育調査の成績が下降気味であること,科学的に判断したり,物事を多面的に考えていくことが苦手であるという結果への対処をしなければならない。(6)「理科離れ」,「学力低下」への対応は図らなければならない。
2 目標観に関わって,理科教育は,人間形成,感性育成,科学に対する興味・関心,知識・理解,技能,能力・態度の育成のために必須であるが、(1)国民の教養としての理科教育の基礎基本,(2)科学技術者養成のための理科教育の基礎基本を何とするかを検討した。
3 子ども観に関わって,「理科離れ」対策と子どもの学びのプロセス研究の成果を教育課程に組み入れて検討した。
4 指導の実態に関わって,問題解決的な学習過程に合致する内容を整理した。
5 学習指導要領の内容を全教科担任制の小学校教員はどのように考えるのか,教科担任制の中学校教員が実現できる教育課程なのか,高校で実現できる教育課程なのかと教育課程の評価を学校種毎に行った。
6 大学の理科系の教員に対してアンケート調査を行い,基礎的な学力向上を目指すべきとする意見が多かった。
7 小,中,高校の教員にアンケート調査を行い,基礎基本について意見を集約した。
8 新聞の科学に関する記事の内容を分析し,理科教科書とに多少ズレがあることを明らかにした。
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