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異性化反応-優先晶析同時プロセスによる高収率光学分割操作の開発

研究課題

研究課題/領域番号 10555272
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 反応・分離工学
研究機関東京農工大学

研究代表者

松岡 正邦  東京農工大学, 工学部, 教授 (40016671)

研究分担者 内田 博久  東京農工大学, 工学部, 助手 (70313294)
滝山 博志  東京農工大学, 工学部, 講師 (40251582)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
13,200千円 (直接経費: 13,200千円)
1999年度: 5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
1998年度: 7,800千円 (直接経費: 7,800千円)
キーワード光学分割 / 優先晶析 / ラセミ化合物 / ラセミ混合物 / 異性化反応 / 光学異性体 / スレオニン / BOC-ピペラジン / DOPA
研究概要

光学異性体を高純度、高収率で得る操作の確立が医薬品や食品工業の分野で求められている。これは光学活性な物質に固有な優れた生理活性や味覚などが、光学純度に大きく依存しているためである。本研究は、光学活性体の混合物の系の多くがラセミ化合物を形成することから、そのような系に対し優先晶析法が適用できるか否かを実験的に確認すること、および収率を高めるために異性化反応を同時に行った場合の優先晶析プロセスの原理を実験的に確認することを目的とした。
これらの実験的研究を行う前に、ラセミ混合物を作るDL-Threonine系の優先晶析操作における製品純度低下について実験的な検証を行い、回分操作後半の不要成分(D-Thr)の析出挙動を解析してその原因をL-Thr結晶表面でのD-Thrの核化現象であることを確認した。続いてラセミ化合物を形成する物質(BOC-ピペラジン:BBP)に対して優先晶析法が適用できるか否かを実験的に小型装置を用いて検討した。その結果、ラセミ化合物と一つの鏡像異性体の析出速度(核化速度と成長速度)に差異が見られることから優先晶析法が適用可能であることを見いだした。最後に鏡像異性体間の異性化反応を伴う優先晶析プロセスの原理を考案し、医薬品として重要なDL-DOPAを用いて実験的に可能性を確認した。この結果、異性化反応速度と望まれる鏡像異性体の析出速度を実験的に決定するとともに、それらと溶媒の除去速度を等しくおける条件下では安定した連続操作が可能であることを示すことができた。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] V.M.Profir and M.Matsuoka: "Processes and Phenomena of Purity Decrease during the Optical Resolution of DL-Threonine by Preferential Crystallization"Colloids and Surfaces, A : Physicochemical and Engineering Aspects. 164. 315-324 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] V.M.Profir and M.Matsuoka: "Processes and Phenomena of Purity Decrease during the Optical Resolution of DL-Threonine by Preferential Crystallization"Colloids and Surfaces, A : Physicochemical and Engineering Aspects. Vol.164. 315-324 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] V.M.Profir and M.Matsuoka: "Processes and Phenomena of Purity Decrease during the Optical Resolution of DL-Threonine by Preferential Crystallization"Colloids and Surfaces. 164. 315-324 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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