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HLA領域遺伝子を用いた先天異常患者の顎顔面成長能解析

研究課題

研究課題/領域番号 10557195
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 矯正・小児・社会系歯学
研究機関東京大学

研究代表者

須佐美 隆史  東京大学, 医学部・附属病院, 助教授 (80179184)

研究分担者 徳永 勝士  東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (40163977)
高戸 毅  東京大学, 医学部・附属病院, 教授 (90171454)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
9,800千円 (直接経費: 9,800千円)
1999年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1998年度: 6,800千円 (直接経費: 6,800千円)
キーワード口唇裂 / 口唇口蓋裂 / HLA-B / 日本人 / HLA-DRB1 / HLA-DRBI / 口唇・口蓋裂 / HLA / 遺伝子多型解析
研究概要

日本人口唇・口蓋裂(cleft lip with or without cleft palate,CL/P)患者においてHLA-B,-DRB1,-DPB1の塩基配列レベルでのタイピングを行った。CL/P患者において、HLA-Bの対立遺伝子(アリール)のうちHLA-B*1501およびHLA-B*5101の2つのアリールが有意に増加していた。さらにこれらを男女別に解析したところ、HLA-B*1501は女性患者群のみに有意に増加している(OR=3.6,Pc=0.005)一方で、HLA-B*5101は男性患者群のみ有意に増加を示した(OR=3.7,Pc<0.002)。HLA-DRB1ではHLA-DRB1*0802がCL/P患者群で増加していた。これらとは対称的に、HLA-B*4403とHLA-DRB1*1302は患者集団で全くみられなかった(Pc=0.004,Pc=0.007)。また、HLA-DPB1ではHLA-DPB1*0401が患者集団で僅かに減少していたが、有意差を得られなかった。これらの結果から、HLA遺伝子あるいはその極近傍にCL/P発症に関与する何らかの因子が存在することが示唆された。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Y. Sakata, et al.: "Significant association of HLA-B and HLA-DRB1 alleles with cleft lip with or without cleft palate"Tissue Antigens. 53. 147-152 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Y. Sakata, K. Tokunaga et al.: "Significant association of HLA-B and HIA-DRB1 alleles with cleft lip with or without cleft palate"Tissue Antigens. 53. 147-152 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Y.Sakata,et al.: "Significant association of HLA-B and HLA-DRB1 alleles with cleft lip with or without cleft palate"Tissue Antigens. 53. 147-152 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 坂田康彰、高戸 毅: "口唇口蓋裂の疫学的研究(13章 HLAによる解析)"東山書房. 204 (1998)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Y.SAKATA: "Significant association of HLA-B and HLA-DRB1 alleles with CL/P" Tissue Antigens. 53(2). 147-152 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 坂田康彰: "口唇口蓋裂の疫学的研究(第13章 HLAによる解析)" 東山書房, 7 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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