| 研究課題/領域番号 |
10610096
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
早坂 菊子 筑波大学, 心身障害学系, 助教授 (70198828)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1998年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 吃音 / 予防 / 調査 / 啓蒙 / 保健所 / 遺伝 / 吃音の回避 / 言語症状 / 1才半検診 / 遺伝歴 / 第1次予防 / パンフレット / 専門家診断 / 近親者 |
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| 研究概要 |
専門家診断の実態から予防という観点で、近親者に吃音者がいる、あるいは両親、そのどちらかが吃音者である家庭を早期に抽出し、パンフレット等で、正しい吃音への対応を発吃前に知らせることで、吃音の発現、進展を防止できるのではないかと考えた。そこで1歳半検診において、近親者に吃音者がいるかどうかの調査を行う。さらに、いると答えた家庭には予防の事項が書かれているパンフレットを送付し、正しい知識の啓蒙を行う。また、2ヶ月おきに各家庭から日常場面での言語表出を録音したテープを送ってもらう。
調査は茨城県内の保健所13箇所である。方法は、主に調査者が調査用紙を母親に配付するという方法をとったが、遠方の場合は保健所に配付、回収を依頼する。
回収数936名中ありと答えたもの32名、3.4%であり、男子17名、女子15名であった。1親等6名、2親等21名、3親等以上8名であった。住所を明記した者が11名であり、彼等にパンフレットを送付し、必要以上に吃音を回避しないように、出現してもあわてないように指導をおこなった。言語症状は、溝上(1997)を参考とした。
1999年6月までは症状はあらわれなかったが、2000年2月に2人の子供に症状があらわれたという連絡がはいった。新たにパンフレットをおくり、吃りはじめた子供への対応を教示した。現在、追跡調査中である。
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