クラス担任制・教科担任制の教育心理学的研究

• 研究課題/領域番号: 10610104
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 教育・社会系心理学
• 研究機関: 名古屋大学
• 研究代表者: 梶田 正巳 名古屋大学, 大学院・教育発達科学研究科, 教授 (70047231)
• 研究期間 (年度): 1998 – 2001
• 研究課題ステータス: 完了 (2001年度)
• 配分額: 2,900千円 (直接経費: 2,900千円); 2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円); 2000年度: 700千円 (直接経費: 700千円); 1999年度: 800千円 (直接経費: 800千円); 1998年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
• キーワード: クラス担任制 / 教科担任制 / キャリア発達 / スペシャリスト / ジェネラリスト / 担任異動 / 研修 / カリキュラム構造 / 知識ネットワーク / 指導 / 学級担任制

研究概要

小学校と中学校の現職の教師を対象にして、「クラス担任制」と「教科担任制」の実態について、基礎的調査を実施するとともに、わが国の担任制の背景にある種々の条件、要因について、関係者に直接にインタビューして、分析した。特に、インタビューは、学校における担任異動の直接の責任者である校長を対象にして実施した。
さらに、現職の教師にとどまらず、戦前から戦後まもなくの間に教師になった人たちにも、インタビューを行って、戦後50年ないし60年の間の担任制の変化についてのデータを獲得して、比較考察を行った。加えて、かってアメリカに在外研究で滞在して折に収集した担任データをも鏡にしながら、分析を実施した。その結果は、わが国教師のキャリア形成は、端的にまとめると、ジェネラリストの特徴を非常に強くもっていることが明らかになった。教職は専門職と言われているが、その実態は総合職である、と考えて差し支えない。
しかしながら、明らかになった問題は、特に小学校においては低学年志向、高学年志向はあるものの、学年全般を指導することになるために、教師の中には内面において、指導に準拠すべきカリキュラムの知識を、有効に形成できないことが起きるのではないか、と示唆された。すなわち、来年度以降の児童・生徒の評価は、指導目標に準拠した「絶対評価」を実施することになっているが、それを有効に実施するためには、カリキュラムの深い知識が不可欠であるが、この点について現在の担任異動、担任制は、問題を有する。教師のキャリア発達、研修を考慮しながら、総合的に検討することが求められる。