| 研究課題/領域番号 |
10610111
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
日野林 俊彦 大阪大学, 人間科学部, 教授 (80156611)
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| 研究分担者 |
南 徹弘 大阪大学, 人間科学部, 教授 (40030043)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 1999
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| 研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1999年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 思春期 / 健康習慣 / 沖縄 / 心身相関 / 初潮 / 地域差 |
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| 研究概要 |
本研究は、日本全国の47都道府県から無作為抽出された73,309人の女子児童・生徒の全国調査の資料を中心に以下の研究を行った。思春期変化の指標としての初潮に関する国内時代差の研究においては、ほぼ全国的に低年齢化が進行し、低学年での既潮率の伸びから、さらに低年齢化する可能性が示された。日本の女性は世界的にも、最も思春期変化の早い地域と考えられる。
都道府県別の平均初潮年齢からみた性成熟の地域差には、沖縄県と東北地方が早く、沖縄以外の九州地方が遅いという傾向が持続していることが分析された。特に沖縄・青森の両県は平均初潮年齢が11歳代にまで低年齢化していた。さらに沖縄県では、県内の地域差が国内の地域差より大きく、他の思春期変化に関しても特異な傾向を示した。一方、都市部と郡部の差はほとんど見られなかった。思春期変化と健康習慣・親子関係・女性性の受容の関わりを分析するため、初潮と朝食習慣、父母との会話、性別の受容の関わりを検討した。1週間あたりの朝食回数が少ないほど、父母との会話が少ないほど、また性別の受容が悪いほど、平均初潮年齢が低いという傾向が見られた。
従来、初潮年齢の低年齢化は栄養や環境の改善等の結果とみなされる傾向があった。しかし、今日の日本では、この思春期変化の低年齢化は、必ずしも健康的な側面の現れとは考えにくい。思春期変化をもたらす、児童・生徒の発達環境の悪化が背景にあると考えられる。
本研究では、青年期対象に思春期変化の後続的影響の資料も収集しているが、本研究により思春期変化をもたらす心理・社会的環境の分析の重要性も示された。
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