| 研究課題/領域番号 |
10610154
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 長野県短期大学 |
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研究代表者 |
上原 貴夫 長野県短期大学, 教職課程, 教授 (60105533)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 1999
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| 研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
1999年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1998年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | 不登校 / ボランティア / 障害者 / 高齢者 / 社会参加 / 福祉 / 生活体験 / 障害を持つ人 / キャンプ |
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| 研究概要 |
福祉ボランティア体験を中心とした実践をとおして、小中学生の社会参加を行い、合わせて不登校児童生徒の学校復帰および意識や行動面の変容をねらいとした。
活動は平成10年度に7回、11年度に9回、合わせて16回実施した。参加者は不登校児童生徒と、そうでない小中学生を対象とした。参加者を延べ人数でいうと、平成10年度は小中学生の参加者276名、地域ボランティア55名、運営委員100名、この他に他市町村の参加者85名、演劇出演などの企画に参加した人30名で合計546名である。11年度は小中学生315名、地域ボランティア68名、運営委員106名、他市町村の参加者34名、音楽演奏などの企画に参加した人26名であり、合計549名である。2年間の総参加者数は1095名である。実践内容では福祉ボランティア体験とともに参加者が小中学生であるため、生活体験や交流、学習活動を含めた。具体的には障害者との運動会、障害をもつ人と行うキャンプ、地域の伝統行事や伝承遊びの学習をとおして高齢者と交流する活動、手話や点字、目の見えない障害の疑似体験などの学習活動を行った。同様の活動をしている他の市町村の小中学生と合同の体験活動や発表会を行って交流した。
ボランティア体験だけでなく、生活体験や学習活動を入れたことは効果的であった。年間を通じた活動として継続することで経験の蓄積ができた。不登校児童生徒の場合は、呼びかけが難しい面がある。学校だけでなく、地域住民などをとおした参加呼びかけが効果的であると考えられる。また、継続参加が難しい面がある。結果では学校復帰したケースと断続的登校にとどまるケースがある。それぞれの活動では活発な行動が実現できた。
このような活動の場合、「社会参加」の意味や方法に関して事前に参加者が学習を行っておくことが必要であるといえる。
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