| 研究課題/領域番号 |
10610227
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 宮城教育大学 |
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研究代表者 |
雪江 美久 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (80004109)
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| 研究分担者 |
田中 武雄 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (30091531)
高山 達雄 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (70018654)
山下 直治 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (30106744)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 1999
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| 研究課題ステータス |
完了 (1999年度)
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| 配分額 *注記 |
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1999年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1998年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 学社連携 / 学校開放 / 開かれた学校づくり / 地域社会の教育力 / 家族の教育力 / 地域教育システム |
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| 研究概要 |
本研究は、地域杜会との連携を求めながち、「新しい開かれた学校づくり」と「地域における生涯学習体制の構築」をめざした実践に取り組んでいる学校と地域を対象としてすすめ、多くの貴重な研究成果をあげることができた。本研究は、来年度以降も当該学校との連携のもとに研究を継続していくことになっており、既にスタートしている。本研究の成果を要約してまとめると以下のようになる。
1生徒指導等で多忙な中学校ではあるが、「明確な理念と適切なリーダーシップに基づく学校開放」は、学校の"学習環境力"を高め、学校(教師)と家庭(保護者)と生徒と地域住民との間の信頼・人間関係づくりに大きく寄与し、今日、学校教育が当面している諸間題の解決に道を開く可能性があること。(今後も継続的研究が必要)
2学校開放は、明確な教育理念に基づく必要があり、第一次的には学校の教育的機能(学習環境力)の充実、つまり児童・生徒の学習環境の充実をめざすことが重視される必要があること、安易な「学校のカルチャー・センター化」については慎重であるべきこと。
3そのうえで、地域の生涯学習体制の構築に関して学校の役割を明確化し・地域内の諸施設・諸機関・諸組織との有機的な連携(特に、情報の共有化が大切である)とその連携を推進するための「機構」が必要であり、その機構はできるだけ"柔構造"であることが肝要であること。
その他、研究テーマについて多くの研究成果をうることができた。特に、学校開放に関する学校及び教師集団の「ノウ・ハウ」と問題点、また生徒、保護者・地域住民側の意識と変容の実態、さらに既存の学校を中心とした「地域の教育の在り方」に代わる「新しい地域教育システム」を構築していく際に必要とされる地域組織・資源の利活用の方法等についてである。
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