| 研究課題/領域番号 |
10610230
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
松田 直 群馬大学, 教育学部, 教授 (60099942)
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| 研究分担者 |
早坂 方志 国立特殊教育総合研究所, 重複障害教育研究部, 主任研究官 (20280571)
川住 隆一 国立特殊教育総合研究所, 重複障害教育研究部, 室長 (20124208)
原 美智子 群馬大学, 教育学部, 教授 (60096625)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1998年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 超重症児 / 学校教育 / 子どもの状態の理解 / 教育的係わり / 状態の理解 / 実態把握 / 指導方法 |
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| 研究概要 |
3年間にわたり、全国の超重症児に対する学校教育の現状を把握するとともに、13の中心的事例について教育実践研究を行った。
13事例の超重症児スコア(1994年度改定案による)は、14点〜44点であり、14点の1事例は準超重症児、それ以外の12事例(29点〜44点)は超重症児に該当している(1事例は中学部1年末に死亡)。
これらの教育実践研究を通して明らかになったことは、以下の4点である。
(1)医療的ケアが適切に行われているとき、教員は教育的な係わりを積極的に試みることができる。
(2)定期的に教育的な係わりが行われることにより、覚醒状態の改善や生活リズムのめりはりが促進され得る。
(3)身体各部位における動きの随意性が著しく乏しい場合でも、動きの意味を推測しつつ係わることや、わずかな動きに対応して明確な結果が生じるようにスイッチ教材を活用することを通して、随意性が高まり得る。
(4)当初はコミュニケーションが著しく困難な場合でも、(1)教員が子どもの意思を推測する努力を重ねること、(2)子どもの意思が表出されやすい状況を工夫すること、(3)同じ担任が個別的な係わりを複数年継続すること等により、コミュニケーションの確実性の高まりや話題の広がりが見られるようになる。
13事例のいずれにおいても教育の効果が認められた。これらの教育実践事例とその分析、超重症児の医療の現状と課題等を研究成果報告書としてまとめ、全国の教員養成系大学・学部、特殊教育センター、訪問教育を実施している養護学校等に配布した。
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