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近世における仏教治国論の史料的研究

研究課題

研究課題/領域番号 10610340
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 日本史
研究機関大谷大学

研究代表者

大桑 斉  大谷大学, 文学部, 教授 (90081942)

研究分担者 曽根原 理  東北大学, 文学部, 助手 (30222079)
若尾 政希  一橋大学, 社会学部, 助教授 (80210855)
倉地 克直  岡山大学, 文学部, 教授 (90115840)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
1999年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1998年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワード仏教治国 / 松平開運録 / 東照宮御遺訓 / 職分菩薩行説 / 祐天 / 貝原益軒 / 伝法要偈口決 / 松永道斎聞書 / 仏教治国論 / 松平啓運記 / 井上主計頭覚書 / 三縁山徳川綱吉 / 広度院増上寺 / 明蓮社顕誉祐天 / 名蓮社頭誉祐天
研究概要

昨年度に調査収集した史料を整理検討して以下のような成果を得た。
(1)『松平崇宗開運録』について
(1)写本群に『啓運記』と『開運録』の二種類の題名が見られるように、内容も二系統に分かれ、前者が原型で後者はその発展型である。
(2)『啓運記』は増上寺存応から檀通に至る法系に伝承された家康一代記であった。
(3)『啓運記』を檀通から相承した祐天が、これを将軍綱吉の御前で物語り、その時、松平一流の家史を追加して『開運録』が成立した。
(4)祐天はまた、民衆教化に用いた『伝法要偈口訣』から職分菩薩行説を取り込んだ。
(5)その後民間にも普及し、富士講の思想にも影響を与えた。
(6)以上から、『松平崇宗開運録』は元禄〜享保期に仏教治国論として幕閣から民衆宗教者までの広い範囲に受容された。
(2)『東照宮御遺訓』について
(1)その原本形態を伝えると思われる新史料として、島原市立図書館松平文庫の『東照宮御遺訓』、上田市立図書館山崎文庫の『松永道斎聞書』を発見した。
(2)既知の原型本史料『井上主計頭覚書』、及び岡山大学池田家文庫『東照宮御遺訓』と合わせて検討した結果、原『御遺訓』は仏教治国論を主題とするものであり、その原型がかなりの程度復元しえた。
(3)原『御遺訓』を儒教的に改定した貝原益軒の政治思想が改めて問題とされるに至った。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 曽根原 理: "内閣文庫所蔵『縁山秘録』 『供奉記』紹介と翻刻"『東北大学付属図書館研究年報』. 31・32合併号. 51-150 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 大桑 斉: "仏教的世界としての元禄"アエラムック45 『元禄時代がわかる』 (朝日新聞社). 128-132 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Satoshi Sonehara: "A introduction and reproduction of "Enzan-hiroku" "Gubu-ki" in Naikaku Corrections"The annual reports of the Tohoku University library. 31・32. (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hitoshi Ookuwa: "A consideration to the Buddhist World for the Genroku Era."AERA MOOK ; Asahi Shinbun extra report & Analysis special. number 45. (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 大桑 斉: "仏教的世界としての元禄" 朝日新聞社『元禄時代がわかる』 AERAMOOK. NO.45. 128-132 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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