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森林生態系における有機酸の動態とその土壌中アルミニウムの無毒化機構

研究課題

研究課題/領域番号 10660143
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 林学
研究機関名古屋大学

研究代表者

竹中 千里  名古屋大学, 大学院・生命農学研究科, 助教授 (40240808)

研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
1999年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1998年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
キーワード有機酸 / ヒノキ / 樹幹流 / クヌギ / 根圏 / アルミニウム / 無毒化 / 樹木根
研究概要

本研究の目的は、森林生態系内に存在する有機酸の中で、ヒノキ樹幹流に含まれる有機酸および樹木根から分泌される有機酸に焦点を当て、特にアルミニウムの無毒化という観点から、有機酸が森林生態系で果たす役割を解明することである。
ヒノキの降雨初期の樹幹流は1降雨の樹幹流に比べ、pHが低く、EC、無機イオン濃度、TOC濃度が高い傾向が見られた。無機イオンのみを測定した際のイオンバランスの崩れは、初期樹幹流の方が大きく、洗脱される物質の中に有機陰イオンを生じる物質が存在することが示唆された。実際に低分子有機酸を測定した結果では、針葉樹の樹幹流にも広葉樹の樹幹流にも、一般的に有機酸と呼ばれている低分子の有機酸はほとんど存在しないことが明らかになった。イオンバランスが崩れる原因は、例えば樹皮成分で水溶性であるフェノール性成分などの、高分子有機陰イオンではないかと示唆された。また、H2O2処理とHPLCによるグラジェント溶離により、樹幹流中には多種多様な有機成分が存在することが明らかになった。今回、樹幹流中の有機成分の金属キレート能力は評価することはできなかったが、樹皮成分として含まれるフェノール性成分などの高分子有機酸が存在することが示唆されたため、樹幹流中のキレート能は期待できるものと考えられる。
次にクヌギ苗を用いたポット実験において、Al処理した全ての区でコントロール区と比べ水耕溶液中のTOC濃度が低くなることが示された。Al処理開始後60日でコントロール区、P欠区、Ca欠区ではほぼ同じ値だったことから、養分欠乏の影響ではなく、Alによって有機物分泌が抑えられたと考えられる。また、HPLCを用いた有機酸分析では32分のピークが全てのAl処理区で小さく、5mMAlを培養液中に添加したときクヌギはクエン酸、リンゴ酸のピークがみられた。これらから、クヌギ根から分泌される有機酸にはAlによって32分の有機酸の様に抑制されるものと、クエン酸とリンゴ酸の様に促進されるものがあることが明らかとなった。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Tomioka, R. and Takenaka, C.: "Effects of aliminum stress on tree roots"Proceeding of International Symposium on Oxidants/acidic species and forest decline in east Asia. (印刷中). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tomioka, R. and Takenaka C.: "Effect of aliminum stress on tree roots"Proceeding of International Symposium on oxidants/acidic species and forest decline in east Asia. (in press). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tomioka,R.and Takenaka,C.: "Effects of aliminum stress on tree roots."Proceeding of International Symposium on Oxidants/acidic species and forest decline in east Asia. (印刷中). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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