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内因性サイトカイン活性型代用尿管の開発:bFGFによる尿管上皮再生促進の可能性

研究課題

研究課題/領域番号 10671498
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 泌尿器科学
研究機関東京女子医科大学

研究代表者

合谷 信行  東京女子医科大学, 医学部, 助教授 (40142492)

研究分担者 冨澤 康子  東京女子医科大学, 医学部, 助手 (00159047)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
1999年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1998年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワード尿管 / ステント / 内因性 / サイトカイン / 上皮再生 / 再生 / 人工臓器 / 活性 / endogenous / bFGF / 代用尿管 / 上皮
研究概要

今回の研究では内因性サイトカイン活性型代用尿管の開発を目的としたが、最初に検討したTF(Tissue fragmented)plyesterグラフト、アルコール保存頚動脈グラフトは、人工尿管の材質として適当でないことが判明した。しかしメタリックステントを用いた留置尿管部の開存状態および移行上皮の再生過程の観察においては、十分な成果が得られた。すなわちステント留置時の操作で、完全に上皮は脱落し尿管壁にも障害が生じ、約1週後の所見でも強い炎症所見が残っていた。2ヶ月以降では、炎症はすでに消失しており、6ヶ月、7ヶ月においては、良好な再生上皮の存在が確認された。しかし症例によっては、再生上皮過形成のために尿管が狭窄を起こし、水腎症をきたす可能性も判明した。このメタリックステントが、今後尿管狭窄の治療法の1つとして臨床応用の可能性を充分有していると考えられたが、狭窄を生じたケースではそのメカニズムを解明することが残された課題である。我々が最初に検討した生体及び人工適合性材料は、内因性サイトカインを遊走させる可能性は否定できないが、内腔の保持、尿の非漏出性という点で問題があった。次に検討したメタリックステントの尿管留置実験では7ヶ月という比較的長期において良好な移行上皮の再生が観察された。しかし再生上皮の過形成のために水腎症を来した症例もあり、この原因を解明しつつ、今後の人工尿管の開発を行うことが必要であろう。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] GOYA, N. et al.: "Autotransfusion supported by erythropoietin therapy in transurethral resection of the prostate"Scanned J Urol Nephrol. 32. 383-387 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Goya N., Ishikawa, N., Ito, F., et al.: "Ethanol injection therapy of the prostate for benign prostatic hyperplasia : Preliminary report on a applicatin of a new technique"J. Urol.. 162(2). 383-386 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] GOYA,N et al.: "Ethanol injection therapy of the prostate for benign prostatic hyparplasia"Journal of Urology. 162(2). 383-386 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Tomizawa Y et al: "Evaluation of small caliber vascular prostheses implanted in small children;activated angiogenesis and accelerated calcification" ASAIO J. 44. M496-M500 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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