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顎関節滑液中のマトリックスメタロプロテアーゼ酵素活性及び抗体法による定量評価

研究課題

研究課題/領域番号 10671896
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 外科系歯学
研究機関奈良県立医科大学

研究代表者

川上 哲司  奈良県立医科大学, 医学部・口腔外科, 講師 (60254512)

研究分担者 吉原 紘一郎  奈良県立医科大学, 医学部・生化学, 教授 (70075042)
杉村 正仁  奈良県立医科大学, 医学部・口腔外科, 教授 (20028749)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
1999年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1998年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
キーワードマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs) / 活性型MMP-3 / 蛍光基質ペプチド / エンザイモグラフィー法 / ウエスタンブロット法 / 顎関節症 / 滑液 / 関節炎マーカー / マトリックスメタロプロテアーゼ
研究概要

近年、、顎関節症などの関節内での炎症を伴う関節疾患において、関節滑液中に存在する蛋白分解酵素であるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)が軟骨破壊に関与する可能性が提唱されている。われわれは顎関節症患者より採取した、滑液について蛍光気質ペプチドを用いたMMPs活性測定を行い、エンザイモグラフィー法によるMMPs活性測定ならびにウエスタンブロット法による解析結果を比較検討することにより、本測定法の有用性を検討した。
その結果、顎関節症患者滑液中には、潜在型MMP-1、活性型MMP-2、潜在型および活性型MMP-3が検出され、特に活性型MMP-3を有する検体においては、蛍光基質ペプチド分解活性が高い値を示すことから、活性化したMMP-3の増加に伴う蛍光基質ペプチド分解活性の亢進が起こっていると考えられた。
顎関節症患者の中でも、顎関節部疼痛、顎関節滑液の貯留および顎関節腔の鏡視所見において滑膜炎が認められた症例において、活性型MMP-3増加に伴う蛍光基質ペプチドの分解活性が亢進が認められた。また、Wilkesらの顎関節内障の病期分類別では、顎関節内障初期の顎関節部疼痛および骨構成体の変形を認めない症例、ならびに後期の明らかな骨構成体の変形を認めた症例に比べ、顎関節内障中期の顎関節部疼痛を有し、かつ顎関節の骨構成体の明らかな変形を伴わない、復位のない関節円板前方転位例において、本活性の亢進が有意に高い傾向があった。
このことから、本活性が顎関節における炎症と密接に関連し、活性型MMP-3は関節炎のマーカーとなりうることが示唆された。そして、本活性を定量的に測定する手段として、蛍光基質ペプチドを基質としたMMp活性測定法は有用であることが示唆された。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 藤田宏人: "蛍光基質ペプチドを用いた顎関節滑液中のMMP活性測定法の検討"日本顎関節学会雑誌. 10・3. 534-546 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H.FUJITA et al.: "An Assay system Using Fluoreacent Peptides for Detection of Matrix Metalloproteinases Activity in Synovial Fluids of temporomandibular Joint."Journal of the Japanese Society for the Temporomandibular Joint. VOLUME-10. 534-546 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 藤田宏人: "蛍光基質ペプチドを用いた顎関節滑液中のMMP活性測定法の検討"日本顎関節学会雑誌. 10・3. 534-546 (1998)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 藤田宏人: "蛍光基質ペプチドを用いた顎関節滑液中のMMP活性測定法の検討" 日本顎関節学会雑誌. 10・3. 534-546 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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