| 研究課題/領域番号 |
10680042
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 鹿屋体育大学 |
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研究代表者 |
竹下 俊一 鹿屋体育大学, 体育学部, 助教授 (40258918)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| 研究課題ステータス |
完了 (2000年度)
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| 配分額 *注記 |
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1998年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 体育 / 専門家教育 / 大学学部教育 / カリキュラム / 学位 / 日本 / アメリカ合衆国 / 学問教育 / 大学体育学部・学科 / 専門教育 / 国際比較研究 / 体育学部・学科 / 改革 / 日本の大学 / アメリカの大学 |
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| 研究概要 |
【平成10年度成果】アメリカの大学体育学部・学科の改革に関する文献調査の結果から、過去数十年を経て、アメリカの体育・スポーツの社会的背景は、フィットネスの個性化、生活水準の向上、スポーツの成長、教員の減少からくる職業の多様化、研究の進歩からカリキュラム等の改革が見られた。アメリカの大学の場合ほぼ1990年前後に教員養成以外の専門コースの設置が進み1990年代後半には以前と比べ、コースの多様化という変化はみられなかった。反対に日本の大学では、1991年の大学大綱化以降、特に体育学部をもつ大学では複数のコース設定を行い体育の専門教育の多様化がみられた。
【平成11年度成果】運動実技科目の単位数について日本の大学では運動各種目の履修を義務付けており単位数も比較的多く、実務実習についてはアメリカの大学の方が圧倒的に多くの必修時間数を義務付けられていた。また体育学部・学科以外の学部例えば生理学などは医学部や理学部の授業を、マネジメント関係の授業であれば経営学部や経済学部の授業を必修として取らせるなど専門基礎科目の学部外受講が広く採用されていた。
【平成12年度成果】アメリカでは1980年代にカリキュラム等の改革過程が見られたが、この歴史過程に名称問題を含めた体育にとっての学体系の再編成議論を重ねてみると、体育の専門職教育の基本的な性格は、社会的ニーズに応じて拡大され、そして学生のために新たな職業進路を与えていることがわかる。しかし体育関係の学位のタイトルをみる限り、多くの大学でも「Physical Education」という名称が依然として主であった。アメリカでもスポーツという従来体育一教材であったものがスポーツ自体の多様化や社会的役割から体育という名称をしのぐ専門性としての位置付けまでは進んでいないという結論が得られた。
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