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細胞膜形成阻害から核への情報伝達経路における酵母変異株の解析

研究課題

研究課題/領域番号 10680671
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 細胞生物学
研究機関広島大学

研究代表者

水田 啓子  広島大学, 工学部, 助教授 (40166012)

研究分担者 水田 啓子  広島大学, 工学部, 助教授 (40166012)
研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
1999年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1998年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
キーワード細胞内輸送 / リボソーム成合成 / 転写調節 / リボソーム蛋白質遺伝子 / リボソームRNA / rRNAプロセッシング / リボソームアセンブリ / 酵母変異株 / リボソーム生合成
研究概要

酵母において蛋白質の細胞内輸送(分泌)経路が遮断されると、リボソーム構成成分遺伝子群の転写が特異的に著しく抑制されることを見出し発表した。リボソームで蛋白質が合成されて小胞体へ入る段階から細胞膜へ移行する最後まで分泌経路のいずれの段階を遮断してもこの転写抑制がおこることから、細胞膜形成阻害が何らかのシグナルとなり、それが核まで情報伝達されると推定している。本研究ではこの情報伝達の分子メカニズムを解析することを目的としている。
リボソーム蛋白質遺伝子のプロモーター制御下にあるHIS3をレポーター遺伝子として含むプラスミドを形質転換した酵母温度感受性分泌変異株sly1(his3)から、制限温度においてもリボソーム蛋白質遺伝子の転写が抑制されない二重変異株(すなわち情報伝達系に異常のある株)をスクリーニングし、数個の変異株を取得した。そのうちの1つrrs1-1の低温感受性を指標に必須遺伝子RRS1をクローニングした。rrs1-1はORFの中ほどに停止コドンへの変異があり、野性型蛋白質の約1/2の分子量の蛋白質が発現していた。rrs1-1変異株においては分泌遮断時にリボソーム蛋白質遺伝子とrRNA遺伝子の両方の転写が抑制されなくなっていた。RRS1の機能を解析するためにGAL1プロモーター制御下のRRS1に依存して生育する株を作成した。ガラクトース倍地からグルコース培地に移すことによりRrs1pを欠失させた細胞においては、pre-rRNAのプロセッシングが遅くなっており、また60Sリボソームサブユニットのアセンブリに異常が生じていた。Rrs1pはリボソーム成合成に必須な機能を持ち、また分泌遮断によるシグナル伝達において重要な役割を担っていることが示唆される。

報告書

(3件)
  • 1999 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Akiko Tsuno et al.: "RRS1,a conserved essential gene,encodes a novel regulatory protein required for ribosome biogenesis in Saccharomyces cerecisiae"Molecular and Cellular Biology. 20(in press). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] TSUNO, Akiko et al.,: "RRS1, a conserved essential gene, encodes a novel required for ribosome biogenesis in Saccharomyces crerevisiae"Mol. Cell. Biol.,. 20-6 (in press). (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1999 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Akiko Tsuno: "RRSI,a conserved essential gene,encodes a novel regulatory protein required for ribosome biogenesis in Saccharomyces cererisiae"Molecular. and. Cellular Biology. 20・6(in press). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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