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ボラティリティが確率的に変動する場合のオプション価格の評価

研究課題

研究課題/領域番号 10730015
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 経済統計学
研究機関東京都立大学

研究代表者

渡部 敏明  東京都立大学, 経済学部, 助教授 (90254135)

研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1999年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1998年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードボラティリティ / 取引高 / 確率的ボラティリティ変動モデル / 2変量分布混合モデル / 非線形フィルター / マルコフ連鎖モンテカルロ法 / 資産価格 / オプション価格 / 動学的2変量分布混合モデル
研究概要

主に、確率的ボラティリティ変動モデルおよびそれを発展させた資産価格と取引高の2変量分布混合モデルの推定法に関して研究を行った。
まず、Watanabe(1999)において、確率的ボラティリティ変動モデルの非線形フィルターに基づく新たな推定法を提案し、この推定法のパフォーマンスの良さをモンテカルロ実験により示した。また、TOPIXの日次データへの応用も行っている。
次に、ボラティリティと取引高の間に正の相関があることが知られており、それを説明する代表的なモデルに2変量分布混合モデルがあるが、Watanabe(2000)では、このモデルの新たな推定法として、マルコフ連鎖モンテカルロ法に基づくベイズ推定法を提案している。また、日経平均先物の日次データを用いて、単純な2変量分布混合モデルではボラティリティと取引高の変動を共にうまく説明することはできないという結果を得ている。
確率的ボラティリティ変動モデルの下でのオプション価格の評価については、以上の結果を踏まえ、現在進行中である。

報告書

(2件)
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Toshiaki Watanabe: "A Non-Linear Filtering Approach to Stochastic Volatility Models with an Application to Daily Stock Returns"Journal of Applied Econometrics. 14. 101-121 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Toshiaki Watanabe: "Bayesian Analysis of Dynamic Bivariate Mixture Models: Can They Explain the Behavior of Returns and Trading Volume?"Journal of Business & Economic Statistics. (近刊). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Watanabe,T.: "A Nonlinear Filtering Approach to Stochastic Volatility Models with an Application to Daily Stock Returns" Journal of Applied Econometrics. 掲載予定. (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Watanabe,T.: "Excess kurtosis of Conditional Distribution for Daily Stock Returns The Case of Japan" Applied Economics Letters. 掲載予定. (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Nishimura,K.G, T.Watanabe, and K,Iwatsubo: "Effects of the Developments of knowledge-based Economy on Asset Price Movements;Theory and Evidence in the Japanese Stock Market" Bank of Japan, IMES Discussion in Paper Series. 98-E-18. (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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