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地球磁気圏周辺ショック領域でのミクロ物理過程

研究課題

研究課題/領域番号 10740232
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 超高層物理学
研究機関京都大学

研究代表者

小嶋 浩嗣  京都大学, 超高層電波研究センター, 助教授 (10215254)

研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1999年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードGeotail / バウショック / 計算機実験 / 非線形現象 / 電子のダイナミクス / Langmuir wave / イオン音波 / ショックポテンシャル / スローモードショック / 磁気圏 / プラズマシート / プラズマ波動 / ミクロ物理
研究概要

Geotail衛生によるバウショック周辺におけるプラズマ波動観測は、そこで発生している波動が「電子のダイナミクスに密接に関わっていること」、「非常にNonlinearな状態にまで至っていること」を明らかにした。この観測事実を理論的に解析するためには、解析的手法のみでは不十分で、異方性や非線形性を含めて解析できる計算機実験が非常に有力である。しかし、これまでバウショック周辺での物理を計算機実験で議論する際には、電子を流体として取り扱うハイブリッドコードが主に用いられてきたが、このハイブリッドコードでは電子のダイナミクスを解くことができないため、Geotailの観測データの理解には使用することができない。そこで、本研究では、イオンも電子も粒子として取り扱うフル粒子計算機実験コードを用い、バウショック周辺でのkineticな効果を含めた波動励起現象について解析を行った。計算機実験は始め、1次元においておこない、磁気ポストン法で計算機実験空間内部に形成したショック周辺で励起されるプラズマ波動について、Quasi-perpendicular shock,Quasi-parallel shockについて解析した。その結果、ミラー磁場によってはねかえされる電子とイオンの速度差による電磁波の励起や、ショックポテンシャルで加速される電子とイオンとの速度差による電流励起のイオン音波の形成などが確認された他、上流では、跳ね返された電子によるLangmuir waveの励起も確認され、観測と対応させることができた。

報告書

(2件)
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Omura,Y.: "Eledtrostatic solitary waves carried by diffused electron beams observed by the GEOTAIL spacecraft"J.Geophys.Res.. Vol.104. 14627-14637 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Kojima,H.: "Characteristics of electrostatic solitary waves observed in the plasma sheet boundary : Statistical analyses"Nonlinear Processes in Geophysics. Vol.6. 179-186 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] H.Kojima: "Electrostatic solitary waves observed in the geomagmetic tail and other regions" Adv.Space Res.in print. (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] H.Kojima: "Plasma waves in the show-mode shocks" Adv.Space Res.in print. (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] H.Matsumoto: "Generation mechanism of ESW based on GEOTAIL plasma wave opservations,Plasma observation and particle simulation" Geophys.Res.Lett.26・3. 421-424 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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