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電気化学法によるチタン基板表面のマイクロパターニング

研究課題

研究課題/領域番号 10750591
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 工業物理化学
研究機関信州大学

研究代表者

村上 泰  信州大学, 繊維学部, 助教授 (90219907)

研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1999年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1998年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワードチタン / 酸化チタン / 基板界面設計 / 触媒ゾルーゲル法 / 液相エピタキシャル / 酸化物電極 / チタン基板 / 腐食 / マイクロパターニング / 電気化学
研究概要

チタンは耐食性に優れており、DSAタイプの金属酸化物電極の基板として用いられている。基板であるチタンの表面積が大きくないために、基板上に電気伝導性の高表面積金属酸化物を用いる。しかし、金属酸化物のほとんどは電気伝導性をもたないため、電極として用いるためには基板自体を高表面積化し、その上に金属酸化物薄膜を担持する必要がある。本研究では、チタン基板を高表面積化するために、チタン基板上を還元性酸化チタンで被覆することを目的とした。
高表面積の酸化チタン膜を得るためには、酸化チタン前駆体の調製が重要である。本研究では触媒を用いて、低温での低次元成長した酸化チタンの合成のために触媒を用いることを検討した。さらに、チタン基板と酸化チタンの界面設計が重要であることから、鉄基板表面へのシリカコーティング膜の作製について調べ、シュウ酸溶液で前処理することにより鉄基板表面にシュウ酸鉄の薄膜が形成され、シリカは鉄基板に付着することを明らかにした。
これらの研究をふまえ、触媒を用いて合成した酸化チタンゲルを、シュウ酸処理したチタン基板に被覆し、600℃で水素還元処理すると、液相エピタキシャル成長した針状粒子を有する高表面積電気伝導性電極が得られた。

報告書

(2件)
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Yasushi Murakami他: "Salt Catalytic Containing Basic Anions and Acidic Cataions for the Sol-Gel Process of Titanium Alkoxide"J. Phys. Chem. B. 103. 1836-1840 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Taki Matsumoto, yasushi Murakami 他: "Preparation of a UV-absobed Transparent Monolithic Titanium Oxide Gel by the Catalytic Sol-Gel Process with a Phenanthroline Hydrochloride Catalyst"Chem. Lett.. 177-178 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Yasushi Murakami 他: "Design of Catalysts for Low Temprature Synthesis of Highly Polymerized Titanium Oxides"Trans. Mater. Res. Soc. Jpn.. 24. 425-*** (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Taki Matsumoto, Yasushi Murakami 他: "Size Control of Titanium Oxide Sheets by Regulating Catalysis in a Catalytic Sol-Gel Process and Their UV Absorption Properties"J. Phys. Chem. B. 104. 1916-1920 (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Taki Matsumoto, Yasushi Murakami 他: "Photochromism of Titanium Oxide Gels Prepared by the Salt-Catalytic Sol-Gel Process"Chem. Lett.. (印刷中). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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