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電解還元による活性金属の調製と反応

研究課題

研究課題/領域番号 10771234
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 化学系薬学
研究機関東北大学

研究代表者

安原 明登  東北大学, 大学院・薬学研究科, 助手 (70256056)

研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1999年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1998年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード電気化学 / 活性金属 / ニッケル / 電解 / Ullmann反応 / 還元 / 脱アリル
研究概要

有機合成化学上重要な活性金属の調製のために、電気化学による新たな調製法を開発する目的で、ニッケルを用いてその手法を検討した。その結果、本方法で調製したニッケルは、その粒子の大きさやその反応性は、これまで一般的に活性金属の調製方法として用いられてきたRiekeらの方法とほぼ同程度であった。また、その調製方法は非常に容易であるために、これまで活性金属の利用が行われてこなかった分野の利用の可能性についてさらに検討を行った。
電解調整ニッケルの還元能力に着目し、ニトロ基のアミノ基への還元および脱アリル化反応への適用を試み、それぞれ良好な結果を得た。ニトロ基の還元反応では、電解調整ニッケルのDMF懸濁液をニトロ基をもつ基質に加えるのみで高収率、室温下、短時間で目的物を得ることに成功した。電解調整ニッケルをもちいた本還元反応は、反応条件が温和なために官能基共存性も高く、例えば、ヨードやホルミル基など還元されやすい官能基との共存も可能であった。
電解調整ニッケルを用いた脱保護反応では、電解調整ニッケルのDMF懸濁液と酢酸ナトリウムを反応基質に加えるのみで室温下高収率で目的物が得られた。
このように、本研究によってこれまで高い活性をもつ活性金属を調整するほぼ唯一の方法であったRiekeらの手法と比較し非常に簡便に調整する手法をニッケルにおいて確立できたと考えている。また、調製方vが容易であるためにこれまで利用されてこなかった分野に活性金属を利用することが可能になったと考えている。今後さらに他の金属への適用や電解調整の金属の特徴的な反応への利用が期待され、検討したいと考えている。

報告書

(2件)
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Akito Yasuhara: "Electrochemical Generation of Highly Reactive Nickel and Its Utilization for the Dehalogenative Coupling of Aryl Halides"Organometallics. 17・21. 4754-4756 (1998)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Akito Yasuhara: "Convenient Reduction of Nitrobenzenes to Anilines Using Electrochemically Generated Nickel"The Journal of Organic Chemistry. 64・7. 2301-2303 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Akito Yasuhara: "An Efficient Method for the Deallylation of Ally Aryl Ethers Using Electrochemically Generated Nickel"The Journal of Organic Chemistry. 64・11. 4211-4213 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 安原 明登: "電気化学的手法によるニッケルの活性化とその有機反応への利用"有機合成化学協会誌. 58・3(掲載予定). (2000)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 安原明登: "electrochemical Generation of Highly reactive nickel and Its utilization for the dehalogenative coupling of aryl halides" Organometallics. 21巻17号. 4754-4756 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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