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血漿アポリポ蛋白質の結合選択性を利用した脂質エマルションの体内代謝の制御

研究課題

研究課題/領域番号 10771274
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 物理系薬学
研究機関国立医薬品食品衛生研究所

研究代表者

斎藤 博幸  国立医薬品食品衛生研究所, 大阪支所・薬品試験部, 研究員 (60300919)

研究期間 (年度) 1998 – 1999
研究課題ステータス 完了 (1999年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1999年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1998年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードエマルション / リポ蛋白質リパーゼ / アポリポ蛋白質 / スフィンゴミエリン / コレステロール / 血中滞留性 / リポ蛋白質 / 蛍光プローブ / NMR
研究概要

前年度の研究によって表面構造が明らかとなったエマルション粒子と、エマルションの代謝に重要な役割を果たしている血漿蛋白質であるアポリポ蛋白質やリポ蛋白質リパーゼとの相互作用についてin vitroで評価を行った。その結果、スフィンゴミエリンとコレステロールは共にアポリポ蛋白質の結合を減少させたが、なかでもスフィンゴミエリンはアポEの、コレステロールはアポCの結合をそれぞれ特異的に阻害することが明らかとなった。また、リポ蛋白質リパーゼによるトリグリセライドの加水分解をスフィンゴミエリンは強く阻害したのに対し、コレステロールは全く影響を及ぼさなかった。これらの結果を、粒子表面構造の指標となる蛍光パラメータとの関係から整理したところ、スフィンゴミエリンによるアポEの結合性やリポ蛋白質リパーゼ反応性の阻害は、主に極性部構造を密にするためであることが示唆された。このような粒子極性部構造はエマルションの物理的な安定性にも影響を及ぼし、表面の緻密性がエマルションの物理的な安定性を制御していることが示された。さらに、ラットを用いたin vivoでの評価の結果、スフィンゴミエリンはアポEの結合性やリポ蛋白質リパーゼの反応性を阻害することでエマルションの血中滞留性を著しく増加させること、コレステロールはアポCの結合を阻害することで逆に血中消失を促進することが明らかとなった。
以上の研究成果は、エマルションの表面脂質を目的に応じて選択することで、血中滞留性や臓器標的性などの高機能を付与したエマルション製剤が開発可能であることを示唆すると共に、その設計のための基礎的な知見を提供するものと思われる。

報告書

(2件)
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 斎藤博幸: "血漿アポリポタンパク質による脂質粒子認識のメカニズム"生物物理. 225. 285-289 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroyuki Saito: "Coalescence of Lipid Emulsions in Floating and Freeze-Thawing Processes : Examination of the Coalescence Transition State Theory"Journal of Colloid and Interface Science. 219. 129-134 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroyuki Saito: "Struture and dynamics of surface monolayers in lipid emulsions and their role in apolipoprotein binding"Current Topics in Colloid & Interface Science. 3. 19-33 (1999)

    • 関連する報告書
      1999 実績報告書
  • [文献書誌] 斎藤 博幸: "生体エマルション“血漿リポ蛋白質"の構造と代謝" 膜(Membrane). 23・3. 120-125 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Itaru Arimoto: "Surface Composition Regulates Clearance from Plasma and Triolein Lipolysis of Lipid Emulsions" Lipids. 33・8. 773-779 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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