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妊娠期の保健行動の確立を促す要因を明らかにすることを目的に以下の調査を行った。
【調査】妊婦健康診査を受診している妊婦を対象に、保健行動実施の意図とその実施状況、妊娠中の不安要因、ストレス対処方略、保健行動形成情報(健康診査の受診回数・分娩準備教室の受講回数)自尊感情、自己決定感について妊娠32〜40週と産後4〜6日に3回のアンケート調査した。そのうち今回はすべての調査に回答の得られた71名(平均年齢30.2歳)を分析の対象とした。
【結果・考察】『保健行動意図』・『保健行動実施』の予測要因について検討した結果、『保健行動意図』の12.2〜49.7%、『保健行動実施』の10.7〜54.8%が不安要因、ストレス対処方略、分娩準備教室への参加回数によって説明できた。
不安要因の中でも、胎児異常への不安や妊娠・胎児への敏感性(心配)が保健行動に影響していることが示されたことから、妊婦が、胎児・母体の異常が発生するかもしれないことを脅威として認知的に認定し、それを回避したり、対処するために保健行動を実施していることが窺えた。『保健行動形成情報』では妊娠中の受診回数は『保健行動意図』・『保健行動実施』ともに影響していなかった。分娩準備教室への参加は育児の準備行動を促すことが明らかになった。ストレス対処方略では、「計画型」が母親像の形成に関する保健行動に影響し、問題解決に向けて計画的に対処する傾向は、妊娠期の母親役割の取得にプラスの影響を及ぼすことが示唆された。一方、その他の対処型は有意な説明変数ではなかったことから、妊娠期における保健行動の実践は、今までの生活の中で形成した行動の傾向や習性にはあまり影響されないことが示され、この時期特有の対処方略の存在が示唆された。
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