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障害を持つ高齢者の自立活動向上および在宅介護の処方作成のための基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 10838029
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 リハビリテーション科学
研究機関大阪市立大学

研究代表者

藤本 繁夫  大阪市立大学, 保健体育科研究室, 教授 (90128752)

研究分担者 田中 繁宏  大阪市立大学, 保健体育科研究室, 助教授 (10275232)
MIMURA Tatsuya  Osaka City University, Faculty for Human Life Science, Postgraduate
ISHIHARA Kazunari  Osaka City University, Faculty for Human Life Science, Postgraduate
NISHIMOTO Katsuo  Hanna Central College of Rehabilitation
研究期間 (年度) 1998 – 2000
研究課題ステータス 完了 (2000年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2000年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1999年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1998年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード高齢者 / 要介護高齢者 / 老人保健施設 / 歩行能力 / 6分歩行距離 / 平衡能力 / 転倒 / バランス訓練 / 身体機能 / 精神機能 / 重心動揺検査 / 6分歩行検査(6MD) / 平衡機能 / 日常生活活動(ADL) / 生活の質(QOL) / 在宅高齢者 / 6分歩行検査 / 運動能力 / 生活体力 / 栄養評価 / 抑鬱度
研究概要

在宅生活が自立できる高齢者と老人保健施設に入所が必要な要介護高齢者を対象に,歩行能力とADLおよびQOLの関連性を検討し,各対象に対する指導方法を検討した.
自立が可能である在宅高齢女性27名(平均年齢:67.5±6.0歳)の歩行能力は,6分歩行距離(6MD)として60歳代で560.9±35.4m,70歳代で478.4±85.9mであり,歩行能力は下肢および上肢の身体機能,柔軟性および平衡性を敏感に反映し,ADLに関与することを示した.一方,老健施設に入所中の65〜95歳の寝たきり高齢者を除く要介護高齢女性24名(平均年齢:81.3±8.1歳)の6MDは196.0±71.8mと低下し,平衡性を示す開眼片足立ち,開眼時の重心動揺軌跡長と有意な相関を示し,生活体力の起居能力とも相関した.要介護高齢者の身体機能およびADLの低下には,筋力の低下に加え,平衡性の低下が強く関与していることを示した.さらに自立が可能である身体機能として,6MDでは平均350m,握力15.4Kg,Kraus-Weber18.5,長座体前屈5.0cm以上の能力が必要であり,また開眼片足立ちでは21.9秒,10m障害歩行時間9.2秒以内の能力が必要であることを示した.
在宅高齢女性12名(67.1±5.0歳)に対しては,有酸素運動を主とした訓練を,要介護高齢者16名(83.9±5.2歳)に対してはバランス訓練を一時間/回,週3回,10週間にわたって指導した.その結果,在宅高齢者では身体組成,体力に加え,抑うつ度と主観的幸福度等の精神的機能の改善が認められた.要介護高齢者では,平衡機能,下肢筋力および姿勢調整能力の改善を導き,その結果として転倒予防につながる可能性が示された.
以上より,在宅での自立した生活の維持のための身体機能を保つためには歩行を主とした有酸素運動の訓練が必要であること,さらに歩行能が低下した高齢者でもバランス訓練はADLの保持,転倒予防や寝たっきり防止のために有用であることが認められた.

報告書

(4件)
  • 2000 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1999 実績報告書
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (13件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (13件)

  • [文献書誌] 石原一成,藤本繁夫 他: "老人保健施設における高齢者の転倒調査"関西臨床スポーツ医・科学研究会誌. 10巻. (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Ishihara,S.Fujimoto, et al.: "Effects of 12-week Exercise Training on Physical and Psychological Functions of Elderly Women"J.Educ.Health Sci. (Submitted).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 石原一成,藤本繁夫 他: "在宅高齢者における定期的な運動が体力,抑うつ度および主観的幸福度に及ぼす影響"体力科学. 47巻6号(Abstract). 901 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 石原一成,藤本繁夫 他: "要介護高齢者の体力,ADLと重心動揺の関連性"体力科学. 48巻6号(Abstract). 849 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Ishihara,S.Fujimoto, et al.: "Significance of Physical Fitness on Living at Home Independently in Japanese Elderly Women."American College of Sports Medicine.. 32(5). S276 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 石原一成,藤本繁夫 他: "在宅女性高齢者の身体機能とADL,抑うつ度およびQOLの関連性"教育医学. (投稿中).

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      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Ishihara, S.Fujimoto, et al.: "Significance of Physical Fitness on Living at Home Independently in Japanese Elderly Women."American College of Sports Medicine.. 32 (5). S276 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Ishihara, S.Fujimoto, et al.: "Effects of 12-week Exercise Training on Physical and Psychological Functions of Elderly Women"J.Educ.Health Sci. (Submitted).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2000 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 石原一成,藤本繁夫 他: "老人保健施設における高齢者の転倒調査"関西臨床スポーツ医・科学研究会誌. 10巻. (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] K.Ishihara,S.Fujimoto, et al.: "Effects of 12-week Exercise Training on Physical and Psychological Functions of Elderly Women"J.Educ.Health Sci. (Submitted).

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 石原一成,藤本繁夫 他: "在宅高齢者における定期的な運動が体力,抑うつ度および主観的幸福度に及ぼす影響"体力科学. 47巻6号(Abstract). 901 (1998)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] 石原一成,藤本繁夫 他: "要介護高齢者の体力,ADLと重心動揺の関連性"体力科学. 48巻6号(Abstract). 849 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] K.Ishihara,S.Fujimoto, et al.: "Significance of Physical Fitness on Living at Home Independently in Japanese Elderly Women."American College of Sports Medicine.. 32(5). S276 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

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