• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

アルカリ金属に選択的な均一系型新規クラウンエーテル比色試薬の開発

研究課題

研究課題/領域番号 10875166
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 工業分析化学
研究機関北海道大学

研究代表者

中村 博  北海道大学, 大学院地球環境科学研究科, 教授 (00117194)

研究分担者 早下 隆士  東北大学, 大学院理学研究科, 助教授 (70183564)
諸角 達也  北海道大学, 大学院理学研究科, 助手 (50271713)
研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1998年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードアルカリ金属 / 吸収スペクトル / 錯形成 / クラウンエーテル / 酸解離定数
研究概要

均一系で使用できるクラウンエーテル型アルカリ金属指示薬の開発を行った。錯形成部位としてクラウンエーテル、酸解離部位としてニトロフェノール型及びアゾフェノール型色素を持つ化合物を種々合成した。
これらのクラウンエーテル試薬について、アルカリ金属イオンとの錯形成にともなう酸解離定数の変化を測定した。アゾフェノール型色素の場合は、クラウンエーテルに錯形成する事によりアゾ基の電子密度が減少してプロトン化が抑制されることを期待したが、アルカリ金属イオンとクラウンエーテルとの錯形成が弱いため、酸解離定数の変化は見られなかった。
そこで酸解離を起こすフェノール性水酸基と錯形成部位であるクラウンエーテル部位を近づけた試薬を新たに合成して、検討した。その結果、ナトリウムイオンが存在すると、pKaで最大1.0程度小さくなり、酸解離が10倍促進されることがわかった。以前合成したピクリルアミン型のクラウンエーテルが2倍しか促進されなかったのに対して大きな進歩である。これは、構造的にフェノール性水酸基がクラウンエーテルのすぐ上に位置するために、錯形成した金属イオンによって解離が促進されること。また、水酸基のプロトンが金属イオンの錯形成をじゃまして、プロトン化錯体の生成を防止しているためと考えられる。
以上のことから、pHを適当に保てば、アルカリ金属イオンを加えることで吸収スペクトルが変化する試薬となることが示された。

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Takashi Hayashita: "Chromoionophores Based on Crown Ethers and Related Structures for Alkali Metal Ion Sensing in Aqueous Media" Journal of Inclusion Phenomena and Molecular Recognition in Chemisty. 32(1). 251-265 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Yoshio Suzuki: "New Fluorimetric Alkali and Alkaline Earth Metal Cation Sensors Based on Non-Cyclic Crown Ether by Means of Intramolecular Excimer Formation of Pyrene" The Journal of Physical Chemisty. 102(40). 7910-7917 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Kazuharu Sugawara: "Electrochemical Detection of Lectin Using a Galactosamine Labeled with Daunomycin" Talanta. 47. 665-671 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] Masami Fukushima: "Photocatalytic Production of Hydrogen Peroxide by Tris(2,2′-bipyridine)Ruthenium(II) Using Humic Acieds as Electron Donor" Environmental Science and Technology. 32(24). 3948-3953 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

URL: 

公開日: 1998-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi