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多孔質セラミックスのマシナブル化によるセラミックス複合体ニアネット製造

研究課題

研究課題/領域番号 10875177
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 無機工業化学
研究機関大阪大学

研究代表者

菅沼 克昭  大阪大学, 産業科学研究所, 教授 (10154444)

研究分担者 井上 雅博  大阪大学, 産業科学研究所, 助手 (60291449)
奥 健夫  大阪大学, 産業科学研究所, 助教授 (30221849)
研究期間 (年度) 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1998年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードセラミックス / 金属複合材料 / 高圧鋳造 / 多孔質プリフォーム / 骨格構造 / 強度特性 / 熱的特性
研究概要

アルミニウムをマトリックスとする複合材料をその競合材料と区別をできる最大の特色は,300℃を越える高温特性が保持できるかどうかである.アモルファスや合金化で微細組織制御されたアルミニウム合金は,組織の安定性から300℃を大きく越える温度範囲での常時使用はほとんど不可能になるが,短繊維強化複合材料では300℃を越える温度でも安定な組織が保たれる.しかし,300℃を越える温度領域ではマトリックスの軟化と繊維/マトリックスの界面滑りが著しくなり,複合則に従う限り急激に複合材料の強度は低下する.この状況の中,まず本研究では短繊維或いは粒子強化複合材料において新しいプリフォームの製造方法を提案する.この方法では,プリフォームの成形にセラミックスの焼結技術を取り入れ,無バインダーあるいは安定酸化物をバインダーとして高強度プリフォームを作成し,セラミックスの骨格を形成する.この技術によって,複合材料における幾つかの問題点,すなわち,高圧鋳造時のプリフォームの変形や割れを防ぎ,従来用いられているシリカバインダーと溶湯との反応抑制が引き起こす問題など解決され,更に従来の複合則では予測できない優れた熱的特性性質を実現できることが明らかになった.
一連の本研究の遂行により,エレクトロニクス機器に対応する低温領域から自動車エンジン部品をカバーできる中温領域まで利用できる骨格構造を持つ複合材料の新しい分野を切り開いた.

報告書

(1件)
  • 1998 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] K.Tanihata and K.Suganuma: "Febrication of Ceramics-Metal Composite by Pressure Infiltration of Metal to Porous Ceramics" Key Eng.Mater.161・163. 259-262 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] M.Ueshima,T.OKu,M.Inoue,K,Tanihata,M.Takahashi and K.Suganuma: "Microstructure and Fracture Strength of TiN/Al and AlAlloys Interface" Key Eng.Mater.161・163. 667-670 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 菅沼克昭、E.Zais and A.P.Tomsia: "純アルミニウム/α相アルミナ界面の組織と強度" 日本金属学会誌. 62. 92-97 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] M.Inoue,H.Nagao,K.Suganuma,K.Niihara: "Fracture properties of Fe-40at%Al matrix composites reinforced with ceramic particles and fibors" Mater.Sci.and Eng. A258. 289-305 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 井上雅博,菅沼克昭: "セラミックス強化アルミナイド" まてりあ. 37. 230-233 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書
  • [文献書誌] 菅沼克昭: "コストパフォーマンスに優れた鋳造による金属とセラミックスの複合材料" Materials Integration. 12[1]. 23-31 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1998-04-01   更新日: 2025-11-17  

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